南京大虐殺
1937年12月13日、日本軍は、中国国民党との戦いを終結させるために、当時の国民党政府の首都・南京を攻略します。この南京戦について、当時の国際社会では何も問題にされませんでした。ところが、敗戦後の東京裁判で、「20万から30万人の市民や捕虜が殺された」「約２万人以上が強姦された」などと指摘されました。
戦後の「南京大虐殺」論争
南京大虐殺については、占領下の1945年12月に始まったＧＨＱ制作のラジオ番組「真相はこうだ」で、日本国民に初めて知らされた。
1948年11月の東京裁判の判決では、「日本軍の放火・略奪・暴行によって10万人から30万人が犠牲になった」と言い渡された。
大虐殺を認めた東京裁判の証言は、非常にずさんなものでした。当時南京に居て、多くの虐殺を報告したアメリカ人のマギー牧師は、「自分で目撃した殺人がたったの１件でした。それも逃げたために撃たれたケースだった。」と打ち明けました。
南京の欧米人が市民保護のためにつくった南京安全区国際委員会は、日本軍の殺人はせいぜい49件としています。しかし、その被害さえも怪しいのです。同委員会には、中国人から日本軍による多くの被害報告が寄せられましたが、委員会は全て鵜呑みにして記録しました。懸念を抱いた日本人の外交官が、委員と一緒に報告された現場に向かうと、実際は何も起きていなかった例が数多くありました。
同委員会のアメリカ人、スミス博士も、「ここに記された事件は検証したものではない」としています。
「20万人の虐殺」はなかった
根拠とされる遺体の埋葬数は、1946年に中華民国がつくった架空の数字です。目撃した殺人は「たったの１件」(マギー牧師の証言)でして、「虐殺」は伝聞やプロパガンダでつくられたのです。当時、蒋介石も国際連盟も非難していない。南京陥落後、数日で両替屋が開店、３週間で電気や水道が復旧、１ヵ月後にはもといた人口より５万人も増えております。
「２万人の強姦」でも中絶・出産の形跡なし
「虐殺」の次に大きな論点が、「約２万人の強姦」である。東京裁判で根拠とされたのは、当時、南京にいたドイツ人のジョン・ラーベが、1937年１月に上海のドイツ総領事に送った報告書であった。報告書は、「日本軍が約２万の婦女子をおかし、数千の無辜の市民を殺害」としたが、数字の裏付けがないまま証拠として採用された。
報告書では強姦は361件と記録されています。しかも、そのうち日本軍の犯行と確定したのは７件に過ぎず、その日本兵は処罰されています。虐殺を報告したマギー牧師と同じように、ラーベも自分自身で犯行現場を見ていません。
また、東京裁判に提出された南京の金陵大学病院医師のマッカラムの日記には、「中国人難民から、強姦や略奪、放火などは日本兵がやったのではなく、中国兵がやったと聞いた」とあります。中国人の犯行が日本軍の犯行に仕立て上げられる例が多かったのです。
東京裁判の「10万人から30万人が犠牲になった」という判決には根拠がなかった。埋葬記録が証拠とされたが、11万体を埋葬した崇善堂という慈善団体は、当時疎開して南京で活動しておらず、戦後に作為的につくられた数字だったことが明らかになったのです。そもそも、当時の南京の人口は20万人程度で、30万人を殺すことなど不可能です。
当時の南京の人口は約20万人であったことを、外国人で作る国際委員会や南京警察が発表した。日本軍占領後に約25万人にまで増えており、市内の秩序が完全に回復したことを示している。
南京陥落前後、指揮官らの逃亡で混乱した国民党軍の兵士が略奪行為を働いたり、家屋を焼き払ったりしたことが明らかになった。また、中国の軍には、後方から味方の軍に発砲して、第一線を督励する習慣があり、「虐殺」が行われていた。
当時の南京では、国民党軍の蒋介石が日本軍を前に逃亡したため、残された兵士の一部が民間人を装ったゲリラ兵となって抵抗。日本軍は、民間人に紛れたゲリラ兵を見つけ次第掃討しました。ゲリラ行為は国際法違反であるため、その場で殺しても戦争犯罪にはなりません。これが「市民の虐殺」にすり替えられたのです。
南京大虐殺については、中国が白髪三千丈の国だということを忘れてはならない。
中国の主張では、約30万人が殺されたというが、当時の南京市の人口は約23万人のはずだから、人口以上を殺したことになってしまう。しかも、虐殺があったとされる日のあとに、南京市の人口は増えている。
日本にだけとにかく謝罪しろと言い続けるのは、何か心が痛んでいる部分がある。日本から経済援助を引き出すための口実として、日本側の罪悪感が利用されている面がそうとうある。
幸福の科学大川隆法総裁は、『父と娘のハッピー対談 未来をひらく教育論』で次のように説かれました。
「南京大虐殺ね。まあ、それについては、「中国が白髪三千丈の国だ」ということを忘れてはいけないね。一丈は約三メートルだから、三千丈は約九千メートルで、「白髪三千丈」なんてことがあるわけがない。でも、中国ではそういうことを言うので、そのへんは割り引いて考えなければいけない。噂がどんどん大きくなっていって、それが真実として信じられてしまうようなところがあるからね。南京大虐殺も中国の主張では、「約30万人が殺された」という話になっているけど、当時の南京市の人口は23万人ぐらいのはずなので、人口以上を殺したことになってしまう。しかも、虐殺があったとされる日のあとに、南京市の人口は増えているので、これはやはりおかしいと思うね。確かに市街戦はあって、民間人が巻き添えになった部分もあるのだろうけど、人口が増えていることを考えたら、かなりのデマが入っていると見たほうがいい。だから、日本にだけ、「とにかく謝罪しろ」と言い続けるのは、何か心が痛んでいる部分があるように見えるね。国際法違反の戦いなんて、ほかにもいくらでもあるのでね。例えば、アメリカも「正義の国」のように言われているけれども、太平洋戦争では、日本に対してフェアではない戦い方をしていた。日本は軍艦対軍艦の戦いだと思っていたけど、アメリカは日本の民間の輸送船も攻撃してきた。「食糧や水を運ぶ輸送船を沈めて、南方の島にいる日本軍を干上がらせて潰す」という作戦だったけど、それは、当時、国際法違反だったはずだ。東京大空襲だって、民間人を巻き添えにした十万人皆殺し作戦のようなもので、はっきり言って人間相手の戦い方ではない。それこそ、最近のＳＦ映画にあるような、宇宙人がやって来て人類を皆殺しにするイメージに近い。当時の日本家屋は木造だったから、「ここからここまで焼夷弾を落としたら、大勢が火事で焼け死ぬ」ということは分かっていたはずだ。それを知っていて実行した。だから、日本だけが悪い国だったわけではないのに、日本だけが責められている。それは、日本から経済援助を引き出すための口実として、日本側の罪悪感が利用されている面がそうとうあると思う。例えば、日本は長らく中国にＯＤＡを行ってきたけど、中国は中国でアフリカにＯＤＡを行っている。要するに、中国はアフリカの国々を手なずけるために、資金援助の又貸しをやっていたということだ。終戦直後に左翼教育を受けた人たちが政界や財界のトップに就いて、中国寄りの左翼的なマネジメントを、だいぶやったのではないかと思う。特に、この20年間の日本の停滞を招いた、バブル崩壊と言われる1990年、91年のあたり、故・宮澤喜一氏が総理大臣をしていたころは、非常に左に寄っていたというか、中国に対して、ものすごく弱腰の外交をしていた。その後遺症は大きいね。」
従軍慰安婦問題と南京大虐殺事件は、韓国と中国によってナチスのユダヤ人虐殺と同じようなものとして世界に知られるように持っていかれた。
これは、ナチスのユダヤ人虐殺に対する欧米世界の見方は非常に厳しいから、これと同じように扱うことにすれば日本を永遠に断罪できるという、韓国と中国の戦略・戦術である。
「日本人は悪いことをするのだから、日本人に対しては何をやっても無罪なのだ」というような考えが この二つの問題の背景にある。
大川隆法総裁は、『『従軍慰安婦問題と南京大虐殺は本当か？』で次のように説かれました。
「一方、南京大虐殺のほうは中国での事件であり、「1937年に日本軍が南京に侵攻したとき、大虐殺が行われ、30万人ぐらいが殺されたのではないか」という話です。これが話として大きくなったのは、アイリス・チャンという、中国系のアメリカ人が書いた、『THE RAPE OF NANKING（邦訳名『ザ・レイプ・オブ・南京』）』という本がアメリカでベストセラーになってからです。 この本を出すに当たっては、米国の中国人社会の人たちの力がかなり働いていたことが判明しています。この本の著者は1968年生まれであり、私より若いので、第二次世界大戦の実相を知っているはずはないのですが、そういう本を書き、2004年に、36歳でなぜか亡くなっています。なぜ死んだのか、よく知りません。自殺したのか、口封じをされたのか、このへんは分からないのです。この本のなかで、この人は、「セックス・スレイブズ（性の奴隷）」という言葉を使ったのですが、この言葉は響きが悪く、そのため、日本人の印象が非常に悪くなりました。この人は、「南京では、大虐殺も行われたが、二万人から八万人ぐらいの女性が、幼い女の子から、おばあさんに至るまで、日本人に犯されまくった」という、嘘かまことか分からないような話を本に載せ、この話を広げる運動をそうとう行いました。こんな話によって、世界の人々の同情を買ったため、この本は、南京大虐殺および南京の大レイプ騒動が、ユダヤ人狩り、ユダヤ人迫害に相当するものであるかのような印象を、世界に与えたのではないかと思います。韓国の従軍慰安婦問題と、中国の南京事件とは、「ユダヤ人問題とだいたいパラレルなもの」として世界に知られるように、持っていかれました。これは韓国と中国の戦略・戦術かと思います。ナチスのユダヤ人殺害について、欧米世界での見方は非常に厳しく、ナチスの戦犯たちは、「反論の余地なし」と見なされ、「時効なし」で、死ぬまで追い詰められており、「南米まで逃げていても、捕まえられる」という状況です。従軍慰安婦問題と南京事件とを、それと同じように扱えば、「日本を永遠に断罪できる」という構図が出来上がってきます。こういう戦略・戦術が使われているのです。今の竹島問題や尖閣問題等について、彼らに本音を言わせれば、「島の領有なんて、どうでもよい。そんなことは問題ではなく、そもそも日本人の性質が問題なのだ」と言うでしょう。彼らの本音は日本人性悪説なのです。「とにかく日本人は悪いことをするのだから、日本人に対しては何をやっても無罪なのだ」というような考えが、この二つの問題の背景にはあるように思われます。」
矛盾が指摘されながらも広まる嘘
戦後、「南京大虐殺」がクローズアップされたのは、1971年に朝日新聞の記者である本多勝一氏が書いた『中国の旅』です。これは、中国人が「日本軍の残虐さ」を語ったもので、戦後、中国が日本を貶める火付け役になりました。しかし、本多氏は中国人の証言の裏づけを取っておらず、掲載された写真も捏造でした。海外では、「南京大虐殺」を扱った本として、1997年に出版された『レイプ・オブ・南京』(アイリス・チャン著)が有名ですが、この本も、根拠は中国側の一方的な証言に頼っていました。また、著者はその後謎の死を遂げています。
ところで、日本軍は残虐だったと思われているわけですが、むしろ規律正しい軍隊であったことを示す証拠が数多くあります。
日本軍の司令官・松井石根大将は、南京攻略にあたって、全軍に「日本軍が外国の首都に入城するのは有史以来のことで、世界が注目する大事件なので」「略奪行為や不注意による失火は厳罰に処する」などと厳命した。これは国際法学者と慎重に協議したうえで通達された。実際、ある中尉が道に落ちていた婦人靴を片方持ち帰っただけで軍法会議にかけられるほど、戦時国際法の遵守が徹底されており、組織的な「大虐殺」など行う余地はなかった。ただ、一部不法行為があったため、略奪や強姦の罪で日本兵10数人が処罰を受けた。
国民党軍を追い出した日本軍が南京の治安を確保してからは、安心した難民が南京に戻り、人口が増えていることも虐殺がなかった証明です。他にも、1941年に起きた河南省の大飢饉に際しては、日本軍は飢えた農民に食料を支給しています。フランスの法学者フォーシーユは、「日中戦争で、日本軍は、敵が国際法を無視したにもかからず自らはこれを守り、日本軍人であることに誇りを持っていた」と評価しています。
そもそも、日本軍がユダヤ人保護を決めたのは、南京事件の１ヵ月前のことです。一方では人道的に保護し、もう一方は大量虐殺というのは、あまりにも不自然です。中国人に対しても、日本軍はアジアの同胞として人道的に接していたというのが歴史の真実です。
遺体処理の記録はねつ造
「南京大虐殺」がねつ造であることは、遺体を埋葬したとされる団体「崇善堂」などの記録を見ても明らかです。
戦後に開かれた東京裁判で、「虐殺」発生後から４ヵ月間、約11万体の遺体を処理したとされておりますが、当時の資料では、本格的に活動し始めたのは事件後から８ヵ月経った後と書かれています。
また、他の資料では、同団体の活動欄には「未亡人の救済」「保育」などを手掛ける慈善団体と明記されており、埋葬の活動実体はありませんでした。合理的に考えれば、この11万体という数字は、「虐殺」があったことにするために後からねつ造されたものなのです。
東京裁判では、そうしたねつ造資料が日本側の反証を受けることなく、次々と「虐殺」の証拠として採用されました。偽証罪が問われず、中立国の判事がほとんどいなかったなど、東京裁判には数多くの問題点があります。
そこで、幸福の科学では、果てのない議論に終止符を打つべく、霊言という形で真実の探究をすることになりました。
まず調べたのが、南京大虐殺と慰安婦の強制連行が本当にあったのかどうかです。
大川隆法総裁は、眠れる予言者として有名なエドガー・ケイシーを招霊して、タイムスリップ・リーディングを行い、1937年当時の南京を霊視した。すると、大量虐殺は無論のこと、略奪もほとんどなく、日本軍兵士によるレイプは２件が確認できただけで、しかも、厳罰に処されていることが分かった（『従軍慰安婦問題と南京大虐殺は本当か？』）。
では、元朝日新聞記者の本多勝一氏は、ウソと分かっていて南京大虐殺を報じたのか。本多氏の守護霊を呼び出して、「百人斬りはでっちあげか」と質問すると、「そうです」と答え、南京大虐殺も「なかった」と認めた(『本多勝一の守護霊インタビュー』)。やはり虚構に過ぎなかったのです。
南京の人口は増加に転じた
中国の申請資料には、「南京の人口は100万人で、大虐殺があった後人口は半分以下となった」とあります。
確かに、南京の人口は100万人でしたが、これは1936年夏の時点を指しています。当時の記録では、戦火を避けようとした南京市民の多くが疎開したため、陥落直前の人口は12万～20万人まで減り、その多くが安全区に避難したのです。日本軍の入城で南京の治安が回復すると、疎開者の一部が戻り始め、南京陥落から１ヵ月後の人口は25万人にまで回復しました。
もし「虐殺」があったのなら、人口が増えるはずがありません。中国の資料は、疎開で急減した人口すらも「虐殺」の根拠にしており、恣意的な印象操作と言わざるを得ません。
エドガー・ケイシー霊による「タイムスリップ・リーディング」によると、当時南京にいたのは５万人程度で、日本兵と中国のゲリラ兵の戦闘で、互いに200人ほどの死者が出ただけで、虐殺も暴行もなく、日本軍の入城後、治安が回復したため、南京の人口が33万人にまで増えたことが確認されている。
当時の日本軍の規律の高さは世界トップレベル
日本軍は、南京以外にも北京や青島、漢口、広東などの都市を攻略しましたが、そこでも虐殺など起きていない。日本には無差別に人を殺す「虐殺の思想」などないのです。ただ、蒋介石は南京をオープンシティにしなかったため、市街戦となり、双方に死者が出たのは確かですが。
その後、日本は南京を８年間占領しましたが、文化財には全く手を付けず、無傷のまま残しています。それを蒋介石が台湾に逃げる時に運んだのです。
霊言で判明した『ザ・レイプ・オブ・南京』の真相
アイリス・チャン氏の著作と死の真相を探るために、大川隆法総裁はチャン氏の霊を呼び、霊言を行った。その中で、『ザ・レイプ・オブ・南京』について、「(抗日連合会に)お金も資金も出してやるから、本を書けと言われた」「(犠牲者が)２万人とか１万人では売れないでしょ？」「(日本は原爆などで)30万人は死んでいるので、『30万』という数字がどうしても欲しかった」などと告白。
そして、謎の死について、「薬漬けにされて、そのあと『自然に自殺した』と見せかけられた」と明かした。だが、突然のことであったために、誰が犯人かは分からないとも語った。
最後に、チャン氏は「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は偽書です。絶版にしてください」と謝罪したのである。
チャン氏の霊言では、彼女は自殺ではなく、何者かに殺されていたことが明らかにされている。
大川隆法総裁は、『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか アイリス・チャンの霊言』で次のように説かれました。
「やっぱりそうだったか。５万人ばかりの日本軍が、南京で30万人以上もの民間人らを殺せるわけはないと思っていた。創り話のうまい中国に、アメリカ人がまんまと利用されたのだ。しかも、著者自身も悲劇の渦中に巻き込まれるとは。アイリス・チャンは、阿修羅地獄から無間地獄の間を漂っているようだが、その善意から出た罪は重い。日本人全員、アメリカ人全員、洗脳されている中国民衆全員のゆるしが必要だろう。今は彼女の救いの日がいつかよりも、日本の危機とアジアの危機が乗り越えられるかどうかだ。新しい元寇に、私たちは、まず思想戦から立ち向かってゆかねばなるまい。そして大中華帝国の野望を、自由化、民主化の力で抑止してゆかねばならないのだ。」
1945年春ごろの日本は、多くの兵士が戦死し、物資の供給も尽き始め、もはや戦争に勝てる見込みがなかった。ところが、米国は、同年３月の東京大空襲で、市街地を火の海にするためにわざわざ焼夷弾を使い、一晩で市民10万人の命を奪った。さらに、同年８月にも、広島、長崎に相次いで原子爆弾を落とし、それぞれ11万人、7万人の市民を殺害した。この３つの出来事だけでも、民間人の虐殺は30万人近くに及ぶ。
米国はこうした虐殺行為を正当化するために、戦後、東京裁判という儀式を行い、実際には存在しない「南京大虐殺」などを作り出して、「ファシズム国家の日本は、悪い国だった」と、世界に向けて喧伝したのです。
なぜ、中国や韓国が繰り返しこうした歴史問題を持ち出すのか。それは、両国が戦後自分たちの力で国の独立を勝ち取れなかったというやるせなさと、敗戦国であるはずの日本が世界でもトップクラスの大国に成長したことへの悔しさにある。また、自国の政治や経済の調子が悪い時に、政府に対する国民の不満を「反日」にそらすことでごまかしている。
日本政府は、中国や北朝鮮、韓国などへの弱腰ぶりが目立つが、それは、日本人の根底に自虐史観があるからです。南京大虐殺は架空の出来事であり、連合国側が自分たちを正当化するためにでっち上げたものです。我々日本人は、連合国から押し付けられた自虐史観を捨て、自らの手で歴史を正しく書き換えなければならない。
「南京大虐殺」に関する論争は、資料や文書の分析という段階はすでに終わっており、必要なのは、首相や日本政府が「なかった」と宣言する政治的な決断である。「南京大虐殺はなかった」という発表である。