DSM-5における注意欠如・多動性障害（ＡＤＨＤ：Attention Deficit Hyperactivity Disorder）の診断基準

　以下は、アメリカ精神医学会のDSM-5（『精神障害のための診断と統計のマニュアル』第5版）での診断基準です。

Ａ１：以下の不注意症状が６つ（17歳以上では５つ）以上あり、６ヵ月以上にわたって持続している。 　
　a.細やかな注意ができず、ケアレスミスをしやすい。 　
　b.注意を持続することが困難。 　
　c.上の空や注意散漫で、話をきちんと聞けないように見える。 　
　d.指示に従えず、宿題などの課題が果たせない。 　
　e.課題や活動を整理することができない。 　
　f.精神的努力の持続が必要な課題を嫌う。 　
　g.課題や活動に必要なものを忘れがちである。 　
　h.外部からの刺激で注意散漫となりやすい。 　
　i.日々の活動を忘れがちである。

Ａ２：以下の多動性/衝動性の症状が６つ（17歳以上では5つ）以上あり、6ヶ月以上にわたって持続している。
　a.着席中に、手足をもじもじしたり、そわそわした動きをする。 　
　b.着席が期待されている場面で離席する。
　c.不適切な状況で走り回ったりよじ登ったりする。
　d.静かに遊んだり余暇を過ごすことができない。
　e.衝動に駆られて突き動かされるような感じがして、じっとしていることができない。　
　f.しゃべりすぎる。
　g.質問が終わる前にうっかり答え始める。
　h.順番待ちが苦手である。
　i.他の人の邪魔をしたり、割り込んだりする。

Ｂ：不注意、多動性/衝動性の症状のいくつかは12歳までに存在していた。

Ｃ：不注意、多動性/衝動性の症状のいくつかは２つ以上の環境（家庭・学校・職場・社交場面など）で存在している。

Ｄ：症状が社会・学業・職業機能を損ねている明らかな証拠がある。

Ｅ：統合失調症や他の精神障害の経過で生じたのではなく、それらで説明することもできない

　専門機関での診断は、上で述べたアメリカ精神医学会のDSM-5や世界保健機関（ＷＨＯ）のICD-10による診断基準によって下されますので、正式に診断を受けたい場合には専門機関でも診断や検査を受けることをおすすめします。

ＡＤＨＤの疑いを感じたら

　もしかして発達障害なのかと疑問を持ったら、一度は専門機関へ相談されることをおすすめします。医療機関で診断を受けるかどうか、決めるのは本人やご両親の判断となります。ですが、適切なサポートを受けられないまま生活する上で最も困難さを感じるのは本人です。少しでも早く症状に気づいてあげれば、フォローして困難の乗り越え方を手助けすることも可能になりますし、できるだけ生活しやすい環境を整えてあげることもできるかもしれません。親や家族だけで抱え込まず、専門家や周りの人たちの協力を得ながら、その子にあったやり方で接することが大切です。いきなり専門医に行くことは難しいので、まずは無料で相談できる身近な専門機関の相談窓口を利用するのがおすすめです。

　子どもか大人かによって行くべき機関が違うので、以下を参考にしてみてください。

子どもの場合
　　・保健センター 　・子育て支援センター 　・児童発達支援事業所 　・発達障害者支援センター

大人の場合 　
　　・発達障害者支援センター 　・障害者就業・生活支援センター 　・相談支援事業所 　

　知能検査や発達検査は児童相談所などで無料で受けられる場合もありますし、障害について相談することも可能です。その他、発達障害者支援センターで障害についての相談ができます。

ＡＤＨＤの症状は成長するごとに落ち着いてくる

　昔からＡＤＨＤなのではないかという子どもは多くいましたが、ちょっと変わった子や問題児として扱われていることが多くありました。現在は、ＡＤＨＤ(注意欠陥多動性障害)という名称も広がり、脳が原因の発達障害だと広く認識されています。ＡＤＨＤの子どもの場合、突然道路に飛び出したり、保育所や幼稚園、学校から呼び出されたり、友達とトラブルをおこしてしまうことが多かったりと、色々なことがあります。保護者としては、困ってしまうことも多くあると思いますが、親や先生など周囲の支援と本人の成長により、少しずつ多動や衝動性などの症状は落ち着いてくると思います。また、ＡＤＨＤの症状でいちばん困っているのは「本人自身」ということと、「わざとやっている訳ではない」ということを忘れないであげてください。他の発達障害との合併や二次障害に目を配りながら、慎重に見守りサポートしていきましょう。

ＡＤＨＤの治療　に続く