アーリマン、カンダハールという悪質な宇宙存在が中国に介入しています。アーリマンは、ゾロアスター教で かつてゾロアスターが信仰した光の神アフラ・マズダの敵だった暗黒存在。何度も地球をめぐる戦いを仕掛け、地獄の発生にも関わっているという(『シヴァ神の目から観た地球の未来計画』)。

　もう一人は、カンダハールと名乗る宇宙人です。中国軍に宇宙技術の一部を与えて、地球の防衛体制を破ろうとしている存在。過去には、元王朝がヨーロッパを攻めている際に、ペストを流行させ、欧州の人口を急減させました。

　その技術供与は、「先進国へのサイバー攻撃」「人工衛星を破壊する方法」「人工通貨を使った大恐慌の起こし方」「宇宙人とのハイブリッドのつくり方」などに及び、カーボン・ニュートラルという「ＣＯ2排出ゼロ目標」を押し付け、文明を退化させる計画を推進。さらに、ＬＧＢＴＱなどを流行させ、地球の伝統的価値観や地球神の教えも破壊しようとしていると言われています(参考『小説 地球万華鏡』)。

人が食され”ハイブリッド”がつくられた実例

　特に、「宇宙人とのハイブリッド」について興味深い報告があります。2012年、広西チワン族自治区で珍しい青い目の少年が発見され話題になりました。病院で調べたところ、まったくの暗闇でも周囲が見え、文字なども難なく読めるという特殊能力があることが判明。宇宙人とのハイブリッドが疑われています。

　さらに、少年の住んでいるチワン族自治区は、文化大革命時、激しい性暴行に加え、生きた人間を組織的に食し残虐に殺すなど、おぞましい大虐殺が行われた場所。とても人間とは思えない所業で、まさに「人を喰う」と言われる爬虫類型レプタリアンを彷彿とさせます。

　実際、アーリマン、カンダハールの実行部隊の一人と思われる龍型のレプタリアンのサマンサ・ミーア・ケルドーが、「すでに中国に入り込み、人間を食べ、宇宙人とのハイブリッドにしようとしている」と説明していることにも重なります(『ＵＦＯリーディング地球の近未来を語る』)。

　青い目の少年の両親は残虐行為が横行した文革の世代と言われ、このような場所で宇宙人とのハイブリッド疑惑が出てきたのも偶然ではないかもしれません。

東京上空で起きるスターウォーズ

　一方、東京上空では、マゼラン銀河β星のバズーカ、ケルドーが現れるなど、中国に介入する悪質な宇宙存在は、偵察や武力行使を仕掛けてきており、今や日本もスターウォーズの中心地の一つとなりつつあります。

　その際、防衛に当たっているのは、エルダー星のヤイドロン、アンダルシアβ星のR・A・ゴール、インクルード星のメタトロンと、メシア資格を有する宇宙人を中心とする一大勢力。過去の人類の歴史の中で、何度も起きてきた宇宙戦争で悪質宇宙人を撃退してきました。

　中国に巣くう宇宙のダークサイドを光で覆うように、これらの宇宙存在は中国包囲網を築こうとしています。私たちはそうした光と闇の戦いの中にいると自覚しなければなりません。

参考

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自然発生と見紛う生物兵器の作り方

　人民解放軍にコロナを兵器化したいという意志があったことが、『非典非自然起源和人制人新种病毒基因武器(日本語訳:ＳＡＲＳの非自然起源と人工の新しいウィルス遺伝子兵器)』(2015年)に書かれているという。

　同書では、「生物兵器によって最大限の被害をもたらす理想的な条件」を明記し、その使用目的は、「敵国の医療システムと社会秩序の破壊」であるとし、軍隊の弱体化を狙う従来の生物兵器の定義を超越。「第一次大戦は化学戦争、第二次大戦は核戦争、第三次大戦はバイオ戦争になる」と、まるで今起きていることを予見する内容であった。

　その内容に従えば、各国がロックダウンなどで社会活動を止めることは、中国の術中にまんまとはまることを意味する。

　同書の著者18人のうち、11人は空軍軍医大学の科学者や軍事専門家です。編著者の一人である徐德忠氏は、少将であり、同大学軍事伝染病学科教授。徐氏が12年に公開したとされる電子資料には、いかにして生物兵器が自然発生したと錯覚させられるかなど、同書で示されたアイデアと同じものが明記されていることから、以前からコロナ兵器化を理論的に可能なものにしていたことが分かる。

　微生物を凍結保存できる技術の進歩により、攻撃時に空気感染させることが可能になった。

　攻撃を行う最適条件は、ターゲットエリアにウィルスを浮遊させるため、安定した風向があり、太陽光の影響を受けない明け方の夕暮れや曇りの日がよい。

　生物兵器を使用すれば、広範な死傷者などを出すだけでなく、他の災害と同様に、短期的または長期的な心理的障害をもたらし、人々を恐怖に陥れることができる。

　たとえ、科学的、ウィルス的、動物的証拠があったとしても、生物兵器の使用の告発をいくらでも否定、阻止、抑圧でき、国際機関や司法側は無力で有罪にできない。

　本書には、生物兵器の作り方として「動物継代実験」が明記されている。人工編集したウィルスをマウスに感染させることを繰り返せば、ウィルスを自然発生したと錯覚させられるという。徐氏が2012年９月に発表したと見られるパワーポイントでは、そのプロセスが説明された後、「生態型遺伝子兵器」と明示されている。自然発生したかのように生物兵器を誕生させる方法が既に理論化されていたのです。

生物兵器開発の巨大ネットワーク

　生物兵器の開発はどのような形で行われているのだろうか。

　”親会社”は軍事研究所と軍事病院であり、その下に”子会社”である大学と民間の研究機関がぶら下がる。そして、大学と民間の研究者は、ワクチン開発などの体のよい口実をつくって、海外から資金と技術を集め、それを本国に持ち帰り、軍事研究にドッキング(軍民融合)させて、生物兵器を完成させるという仕組みである。

　中国人研究者がスパイとして世界各地に潜入させる。表向きは民間の身分に見えても、軍に所属する出身大学の指導教官から指示を受け、他国の技術を盗むという師弟関係を利用したケースが散見される。人民解放軍の兵站部に所属する徐德忠氏の教え子(博士課程やポストドクターなど)は、最低50人以上存在し、世界各地の大学や研究機関に散らばっているという。

　アメリカの大学研究者(中国籍含む)が、軍に所属する人物と研究を堂々と行う例さえある。ミネソタ大学教授の李放氏は、中国軍事医学科学院のメンバーである周育森氏らと共同で論文を発表していることが公開情報から判断できる。

　コロナの起源として追及されている武漢ウィルス研究所や、同研究所への資金提供を許可した米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)所長のファウチ博士は、中国の生物兵器ネットワークに組み込まれた一つの駒に過ぎない。

　アメリカの技術や資金は、中国の研究全体のごく一部であるため、ファウチ博士への必要以上の追及は、中国の罪を軽減しかねず、逆に、中国からその点を突かれ、責任の所在をうやむやにされかねない。

参考

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　これまで、ニュースなどでは地震による原発事故のリスクばかり強調されてきた。地層学者や地震学者が、あちこちの原発の下に活断層があるから原発を即時停止すべきだなどと言っている。しかし、馬鹿げている。昔断層ができたということで、これから動くということではないのです。

　幸福の科学大川隆法総裁は、『日本の誇りを取り戻す』で次のように説かれました。

「さらに、付け加えますけれども、今、地層学者や地震学者みたいな者が、あちこちの原発の下に潜り込んで、「ここは活断層が四十万年前に動いた」とか、「二十万年前に動いた」とか、「五万年前に動いた」とか言って、「即時停止すべきだ」などと言っておるけれども、バカです！
　みなさん、「昔、断層ができた」ということは、「これから動く」ということではないのです。
　断層というものは、どこにでもできるんですよ！
　ここにだって、できるんですよ！
　どこにでも新しい所に断層はできるんですよ。
　大地が引っ張られたら、そこに断層はできるのです。いくらでも新しい断層ができるのです。こんなものを四十万年前まで調べたって、人一人救えませんよ！」

　福島の原発事故で、放射線で死んだ人が1人もいないのに、電力不足で政府に節電を求められたことで、熱中症で死んだお年寄りは何百人といる。

　日本は、食料の自給率40パーセントに対し、エネルギー自給率はわずか４パーセントしかないから、この国を殺すにはエネルギーを止めればよいことになってしまう。

　総裁は、2011年８月の質疑応答で以下のように答えられました。

「原子力自体は、人類が開発した最先端の技術であり、上手に使って被害が出なければ、別に問題はありません。特に、日本のように資源のない国においては、救世主的なものなのです。こうした『半永久的にエネルギーを供給できる』というシステムは、なかなか手に入るものではありません。もちろん、代替エネルギーの研究は進んでいますが、それらは、すぐに原発に代わることはできません」

「幸福実現党は、唯一、原子力推進を肯定しております。
　理由を述べます。
　「何ともない」からなのです。
　（マスコミは）ただ恐怖を煽っているだけです。
　一年半以上、マスコミは、恐怖を煽りに煽っておるけれども、放射線で死んだ人なんて、一人もいないんですよ！
　ところが、政府の言うとおりに節電して、熱中症で死んだお年寄りは、何百人といるんですよ！
　今また、雪国においては、暖房を止めて、凍死する人が出てこようとしているんですよ！
　日本のエネルギー自給率は、わずか四パーセントです。
　食料でも四十パーセントあります。
　エネルギーは、四パーセントですよ。
　この国を殺すには、エネルギーを止めれば終わりなんですよ！
　これは大変なことです。
　だいたい、一年半もたつのに、まだ避難民を遠い所にたくさん置いて、彼らの生活を元に戻さない政府に問題がある！
　さっさと元の地域に帰して、再建させよ！
　ちゃんと、村では、牛だってピンピンして生きているではないですか。全然問題ないのです。
　原発事故があった20キロ以内の病院から遠ざけられた約二百人の病人のうち、50人は体育館やその他の所で死んでいるのです。
　そして、病院を守っている医者と看護師は、三人ぐらいでピンピンしているんですよ。
　バカな政策は、早くやめなさい。
　原子力なんて、ラドン温泉みたいなものなんですよ。
　広島・長崎で、死んだ人は出ました。しかし、あれは、ものすごい温度が出たんですよ！
　今の福島原発の千数百万倍の放射線と、その炎と熱、爆風で、人が死んだのです。
　その後の広島・長崎は、いかがですか。
　家は建ち、人々は健康に過ごしています。
　子供で、遺伝子異常を起こした人なんて、一人もいないんですよ。
　放射線で遺伝子異常を起こしたのは、ショウジョウバエだけです。
　人間とショウジョウバエは違うのです。」

　日本は、1945年に、広島と長崎に原爆を投下されているため、国民は、「核」あるいは「放射能」という言葉を嫌います。しかし、「原爆」と「原発」は異なります。それは使い方によるのです。

　原発は、他の発電方法と比べて発電量が大きいので、現代日本にとってのエネルギー政策上欠かせません。石油などの化石燃料に乏しい日本においては、火力発電に頼るエネルギー政策は、即国家の存亡にかかわる事態を招きかねません。

　先の大戦が、アメリカやイギリスや中国（中華民国）オランダら、ＡＢＣＤ包囲網による日本への石油輸出制限からことを発しているとするならば、真に歴史を反省すること、平和への願いを強く思うならば、容易に脱原発を判断するべきではないし、むしろ、常に電気文明にシフトできる体制を堅持しておくことが、日本が戦前のように しゃにむに戦わざるを得ない状況にならないためにも必要な思考かと思います。

　電力は、産業のためにも日常生活の維持のためにも必要です。さらに、日本には シーレーン（海上交通路）の問題があります。南や西からの原油輸送は、中国やその他の国々によって攻撃されかねないため、火力発電だけには頼れないのです。原子力発電を断固として維持することを主張しているのです。

　太陽光をはじめとする代替エネルギーについて、努力できることは努力すべきであり、発電力そのものを高めることは必要です。しかし、原子力発電をあきらめてはならない。もう一段、安全性を考えた上で原発の継続に努力すべきです。

　日本人にとって、福島第一原発の事故は悲惨なものでしたが、原発事故による死者は１人も出ていません。それは巨大な津波による事故だったのです。

　そもそも、福島第1原発は地震の後も安全に運転を続けていた。事故が起こったのは、あくまでも津波の影響を過小評価していたため、電源が失われてしまったことが原因だということを忘れてはならない。福島の事故を繰り返さないためには、津波の対策ができていれば、よしとするべきだろう。それ以外の事項は、再稼働の判断に際しては過剰なものと言える。

参考

　原発を つくり直すならば、もっと大きな規模の地震や津波に耐えられるようにすると同時に、ミサイル等の攻撃を受けたときに どうするかまで考えて、対策を施しておいたほうがよいのです。

　大川隆法総裁は、『震災復興への道』で次のように説かれました。

「もちろん、太陽光をはじめとして、いろいろな代替エネルギーが、あることはあるので、努力できることは努力すべきだと思います。やはり、発電力そのものを高めることが必要です。
　政権交代後、民主党政権が最初に行ったことは、前述のとおり、七割がた完成していた八ッ場（やんば）ダムの建設を中止したことですが、今、その“祟り”を強く感じます。その判断は「先見の明」のまったく正反対です。

　今、世界各国が、原発の安全性を心配し、「原子力発電を行うべきか、やめるべきか」という問題でグラグラ揺れているので、水力発電は、むしろ推進すべきものだったと思います。「この反省点を十分に知るべきだ」と考えます。
　原子力発電は、今のところ、事故の後始末等で大変だろうとは思いますが、「まだ原子力発電をあきらめてはならない」と私は思います。もう一段、安全性を考えた上で、やはり原発の継続に努力すべきです。
　東芝の元社員で、福島第一原発の設計に携わった人が、「このような大きな震災は想定していなかった」ということを、正直に言っています。地震も津波も、もっと規模の小さなものしか考えておらず、かなり甘く見ていたところがあったのです。
　もともと、もっと大きな地震や津波を想定していれば、それなりの装備はできたはずです。したがって、「原発そのものが悪い」というより、「震災の規模を甘く見て、安上がりにつくったところに問題がある」と思うので、つくり直すならば、もう一段の強さを持ったものをつくってほしいものです。
　また、万一、日本が軍事的な攻撃を受ける場合には、原発施設は最初に狙われる所でもあるので、どうせつくるのであれば、今回のような天変地異への対策と同時に、巡航ミサイルなどが飛んできても、問題が生じないようにしておくべきです。
　やはり、そこまで考えておかなくてはいけません。この機会に、原発の防衛も同時に行っておいたほうがよいと思います。
　ミサイルを撃ち込んで、日本をパニックに陥れようと思えば、原発施設および天然ガスや石油のタンクなどを狙わないわけがありません。誰であろうと、絶対に狙います。今回、被害が起きた所は、全部、戦争が起きた場合に狙われる場所なのです。そこまで考えなくてはなりません。
　したがって、地震や津波において、もっと大きな規模のものに耐えられるようにすることを考えると同時に、「ミサイル等の攻撃を受けたときに、どうするか」というところまで考えて、一気に対策を施しておいたほうがよいと思うのです。」

　日本では、震災から10年以上も経っているにもかかわらず、再稼働に向けた審査が進まず、54基あった原発のうち、たったの10基しか動いていません(2022年４月現在)。

　その審査というのも、合理的とは言えない状況が見られます。北海道の泊原発は、敷地内の断層が12～13万年前以降に活動した痕跡がないと評価するのに数年を要し、さらに、敷地内を掘って火山灰の層の厚さを調べ、過去の火山噴火の規模を評価するといった審査が続けられています。

　こうした自然災害予想に関する評価が長引き、審査が終わらない原発は数多くあります。しかし、そもそも、過去の規模を上回る災害など地球上のどこでも起きる時は起きるものです。現時点で さほど災害予測精度が高いとは言えない地質学的論議を延々と行って、目下の電力需給を危機にさらすのは合理的ではありません。

　その間に、北海道では、泊原発が止まっていたために、道内の電力が苫東厚真火力発電所にほぼ一極依存しています。ここが2018年に地震で緊急停止したことをきっかけに、ブラックアウトが発生。自宅療養中の人が酸素吸入できなくなり、亡くなっています。

　また、中部の浜岡原発に至っては、中部電力側が「想定される津波の最大の高さは20.3メートル」との試算に基づいて建設した22メートルの防波壁について、規制委から疑義が入ります。「最大の想定は50センチ高い22.5メートルではないか」といった議論が交わされ続け、再稼働の目途は立っていません。

　もっとも、22メートルを超える津波が来れば、東海地域はほぼ全滅するでしょう。また、仮に波が防波壁を超えてきても、同原発には潜水艦のように堅牢な建屋があり、原子炉にダメージを与える可能性は極めて低いのです。

　多くの原発では、テロ対策関連工事が遅れているために、運転停止を命じられている状況があります。これらの工事は、運転をしながらでも並行して行えることが指摘されています。しかし、規制委は「譲れないところは譲らない姿勢を示さないと、かつて(の旧規制当局)と変わらないということになる」(更田豊志委員長)といった理屈を持ち出し、運転を認めていません。

　このような状況を作り出している規制委も問題ですが、これを放置してきた政府にも大きな責任があります。政府はエネルギー逼迫状況を受けて、一刻も早く必要な原発は緊急稼働させ、規制委の審査については その在り方を根本的に見直す必要があります。

参考

　日本が再生可能エネルギー利用の方向に舵を切り、火力発電を手放さんとするなか、「安全性に問題がある」という理由から、原発までも運転停止・廃炉にすれば、国力・産業競争力が落ちることは確実です。

　「原子力の重要性」を認識し、将来的には「原子力を主力電源化」していくことが求められます。既存の原発を再稼働・増設し、より安心安全な原子炉の開発・実用化にも取り組んでいくことが重要です。

参考

早期に、全国の原発を再稼働させよ

　エネルギー問題について、幸福実現党の主張は明確です。「早期に、全国の原発を再稼働させよ」である。 

　原発事故で亡くなった人はゼロであり、放射線は福島のほとんどの地域で人が住めるレベル。全国の原発を再稼働させれば、化石燃料を買うために外国に払っている１日あたり100億円の富の流出も止められる。 

　原発の発電量を補うために、電気料金の値上げにつながり、中小企業や製造業をはじめ、国民を苦しめている。電力各社は再値上げを検討しており、一刻も早い原発再稼働の政治判断が必要です。

　日本は独自の石油やガスの生産ができないので、選択肢は多くありません。

　再生可能エネルギーは、世界中で使用しているエネルギーの３％ほどしか賄えていません。１バレルの石油には、１人の人間の11年分の労働力が詰まっています。非常に密度の高いエネルギー源です。これを、太陽光や風力発電で賄うのは容易ではありません。多くの人々は理解していませんが、石油依存をなくすことは非常に難しいのです。

「わが国の国防を、三年半前から一貫して訴えているのは、幸福実現党ただ一つです。今、「脱原発」とか、「反原発」とか、「卒原発」とか言っているところは、みな腰抜けです。「日本から原子力発電がなくなったら、それで老人や子供が安全になる」と思ったら、大間違いです。外国から、核ミサイルだって飛んでくるんですよ！勝手に実験をされて、何にも言えないようでどうするんですか！　あんな小さな国になめられて、これでも国家ですか！ 経済産業省！何をやっているか！　原発を推進しなさい！ 「原発推進」の垂れ幕をかけなさい！ 政治家の言うことなんか、聞いては駄目だ！ 彼らは、票が欲しいだけです。国民の生命を守るのは官僚です。官僚こそ、いかなる圧力がかかっても、やるべきことをやり抜きなさい！　それが仕事ですよ。また、近くにある国税庁、財務省、さっさと予算を付けなさい！　安倍自民党総裁以下の自民党も、原発については、うやむやなことを言っておりますし、国防軍のことについて触れて批判を受けたら、腰抜けで、すぐグラグラする。家に帰って、早く私の本を読みなさい！ やるべきことは全部書いてあります。だから、会議などする必要はありません。私の本を読んだらいいのです。答えは全部書いてあります。そのとおりやりなさい。もう、会議なんか要らないから、帰って本を読んで、そのとおり、明日からでも明後日からでもやってくれればいいんですよ！ 特に、私が、今、申し上げたいのは、「『反原発』とか『脱原発』とか言っている人たちが、即時に電気料金が値上がりしていることに対して、何一つ責任を取ろうとしていない」ということです。あれだって税金の一つですよ。企業の電気料金は二十パーセント近く上がりました。一般家庭は十一、二パーセント上がっています。これが税金でなくて何ですか。それに、また消費税をかけるのですか。国民生活を冷え込ませて、いったい何をやっているのか。それでも政治か！ 恥を知れ！　恥を！　日本国民の意地を見せろ！」(『日本の誇りを取り戻す』―国師・大川隆法　街頭演説集2012)

新エネルギーを含む未来産業への投資は、地方を救う起爆剤になる　こちらへ

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「乗数効果は、近代経済学を勉強した人であれば、誰もが知っていることです。
　例えば、一兆円なら一兆円という国家予算があるとします。乗数効果とは、「この一兆円を何に使うかによって、経済効果は違ってくる」という考え方なのです。
　一兆円を単に国民にばら撒くだけであれば、これには一兆円分の経済効果しかありません。しかし、この一兆円は、使い方によっては、一兆円以上の効果を生みます。この一兆円が、もっと大きなものを生み出していけるような方面で使われていくと、一・二兆円、一・五兆円、二兆円、三兆円というかたちで回転していき、大きくなっていくこともあるわけです。
　このように、「投資したお金が、どれだけの経済的波及効果を生むか」ということを示す数字のことを、乗数効果というのです。
　菅氏は、これを答えられなかったので、「知らない」ということです。「一兆円は一兆円だ」と思っていたのです。
　そのため、今、「福祉目的税として集めたお金を、社会福祉に使っても、経済成長できる」というようなことを、平気で、ぬけぬけと言っているわけです。
　しかし、これは、「支出をして、それで終わり」です。出しっぱなしなのです。
　例えば、教育に支出することは、普通は投資のように見えます。しかし、実際には、教育手当を支給しても、それは単に家計の収入になるだけであり、「ああ、お金が増えた。苦しかったが、これで助かった」と思って、使わずにそのまま持っていたら、乗数効果は、ただの「一」で、まったく変わらないのです。
　入ったお金を必ず何かに使うということであれば、経済的な波及効果を生みます。例えば、教育手当をバウチャー（利用券）などのかたちでもらい、必ず塾や予備校で使うとか、英会話学校などで使うとか、そのような方式にした場合には、支給したお金が別のところで使われ、そこの収入にもなっていくのです。
　そして、そこが、そのお金をまた使っていけば、さらに波及効果が起きてくるので、「１」以上の効果が出てきます。それが「1.5」となるか、「２」となるかは、それぞれですが、これが乗数効果なのです。
　乗数効果というものは、近代経済学の基礎であり、ケインズ経済学を理解するためには、絶対に要る概念なのですが、菅氏は、これを理解しておらず、頭のなかに入っていなかったのです。その言葉を聞いても、まったく意味不明で、分からなかったわけです。
　幸福実現党は、「成長産業のほうに投資しなくてはいけない」と主張していますが、これは乗数効果のところを言っているのです。
　お金が回転すれば、実際に収入が増えてきます。経済的には、そうなのです。会社を経営している人であれば、これを知っているはずです。
　菅首相は、この点を理解していないので、「お金を集め、それを福祉目的で使う」と言っていますが、基本的に経済が分かっていないため、私は、「日本経済が駄目になる」と申し上げているのです。」（120～125ページ）

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　補助金で保護されている産業は、これから次々に滅びていく。国の保護をなくし、自由競争にして、サービス合戦の結果、顧客のニーズを満たすことができたところが生き残って繁栄・発展していくのが、日本のこれからの未来の姿である。

　幸福の科学大川隆法総裁は、『リーダーに贈る「必勝の戦略」』で以下のように説かれました。

「日本では、1991年ごろに、「バブル崩壊」ということが言われました。
　しかし、ほんとうは、「バブルが弾けた」ということではなく、「いま、日本のなかにある〝社会主義″体制が崩壊過程にある」ということなのです。
　社会主義の総本家であるソ連が崩壊し、日本のほうにも、やっと、その流れが来ているのですが、マスコミ人や学者のなかには、マルクス主義経済学の洗礼を受けた人が多く、「バブルが弾けた。バブルが崩壊したのだ」という理解をしている人が、まだたくさんいます。ほんとうはそうではなく、いま、日本のなかにある社会主義が崩壊しようとしているのです。
　そう考えると、これからの日本がどうなるかは見えます。
　未来がさっぱり分からないのは、マルクス主義の洗礼を受けた思想家や学者たちです。彼らは、「日本は、このあと、社会主義、共産主義に移行しなければいけないはずだ」と考えているのですが、そちらのほうが潰れているため、行き先がなくて困っているのです。マルクス主義の立場から、「資本主義が崩壊した」と考えると、先が分からず、どうしたらよいか分からないわけです。
　ほんとうは、資本主義が崩壊したのではなく、「日本のなかにあった社会主義が、いま崩壊しようとしている」ということなのです。ただ、それには時間がかかっていて、まだ終わっていません。もう少し時間がかかるでしょう。
　それが終わると、すべてのものをもっと自由に取引できる世界がやってきます。
　「いま、外資がどんどん日本に入ってきている」ということも、ある意味で、よいことです。これは、「占領されている」ということでもあり、〝第二の敗戦〟といえば、そのとおりなのですが、それによって考え方の間違いを指摘してもらっているのです。ほんとうの資本主義の市場経済がつくられるために、外資が入ってきていると言えます。
　このように考えると、「これからの十年、二十年がどうなるか」ということは、ほぼ読めます。そういう方向に動いていくわけです。
　その意味では、企業の経営者は、自立した頭脳を持った人でなければいけませんし、国家を頼りにしていてはいけません。
　「お上を頼りにする」という意識は、日本人が江戸時代から引きずっている意識ですが、この意識を持っているところは滅びます。「お上を頼りにしている。お上に補助してもらう。お上に保護してもらう」という産業は次々と滅びていきます。法律に護られて独占的に仕事をしているところは次々と潰れていくのです。
　「保護をなくして、〝放し飼い″、自由競争にする。そして、サービス合戦をした結果、顧客のニーズを満たすことができたところのみが生き残り、繁栄・発展する」という未来が見えるわけです。」10～13ページ）

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　“危急存亡の秋”には効果を発揮するが、平時においても続くのでは、繁栄が生まれてこなくなる。

　だから、ハイエクは、長い目で見て、自由を確保しないと末永い繁栄はないという考え方を持っている。

　幸福の科学大川隆法総裁は、『『ハイエク「新・隷属への道」』　「自由の哲学」を考える』で、経済学者のハイエクの霊の言葉（「霊言」）を次のように紹介しておられます。

「「ケインズ経済学」というのは、基本的には「統制経済」であり、「統制経済」というのは、「戦時経済」なんです。
　「戦時経済」というのは、“危急存亡の秋”、つまり、一定の期間を区切って何かに集中して強制力をかけなきゃいけないときには効果を発揮します。それは確かにそうです。
　ただ、戦争が永遠に続いたら、まあ、百年も二百年も続いたら困るのと同じでね、戦争というのは、数年で済むから助かってるわけですよ。ところが、平時において、そういう状態が続いたんでは、やっぱり、繁栄が生まれてこなくなるわねえ。
　平時においては、各人の自由に任せて、それぞれが、創意工夫して新しい道を拓いていくようにしていかないと、全体的な底上げはできないよね。戦時経済で、一時期、軍事産業等が発展することはあるし、景気がよくなることもあるよ。例えば、朝鮮特需みたいなものがあって、景気がよくなるようなことはあるけども、それは止まるからね。オリンピック景気みたいなものでも、一時期は上がっても必ず止まる。
　だから、そういう特需的なものはあってもいいかもしれないし、アウトバーンをつくっても景気はよくなるけれども、アウトバーンには必ず終わりが来る。それから、万里の長城にだって終わりは来るっていうことだ。
　結局、そういうことがあるから、私は、長い目で見て、「基本的には、自由を確保しないと末永い繁栄はない。自由を与えなければ知恵は生まれてこない」という考え方を持っている。
　まあ、万人の知恵というか、経済に参画する経済人だね。経済人それぞれに自由を与えることによって、小さくとも大きくとも、それなりの知恵を出させようとしているわけだね。」（37～39ページ）

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　もし戦争があるとすれば中国に絡んだ世界大戦があるかどうかだが、日米関係が安定し、米国経済が極端に崩壊しないかぎり、基本的にそれはないと考えてよい。

　局地戦争が起きたときに、特需景気のような部分的インフレが起きることはあっても、21世紀の大きなトレンドは、日本も世界も デフレ基調である。

　幸福の科学大川隆法総裁は、『未来創造のマネジメント』で以下のように説かれました。

「まず、基本的に考えておかねばならないことは、二十一世紀の大きなトレンドについてです。大きな流れとしては、やはり「デフレ基調」だと思います。日本だけではなく、世界的に見て、デフレ基調が大きなトレンドだと思うのです。
　一方、二十世紀は「インフレ基調」でしたが、その理由は、大半が戦争と革命の時代であったからです。「戦争の時代」というのは、とにかく、物資を大量に消費します。いろいろなニーズが出てくるため、物をたくさんつくらなければいけません。消耗品も必要ですし、それ以外のインフラ系においても、いろいろなものが必要になってくるのです。
　したがって、戦争中心の世界においては、経済の流れは、どうしてもインフレ基調になります。革命などが起きた場合にも、そうなります。
　二十世紀には、大きな戦争が二つ終わり、その後、米ソの冷戦が終結しました。これは、事実上、「第三次世界大戦が経済戦争のかたちで終わった」ということを意味します。
　米ソは、実際の戦争をすることなく軍備拡張競争を行ったわけですが、当時のレーガン大統領が赤字覚悟で米国の軍事拡張を行い、宇宙からも攻撃するという「スターウォーズ計画」までやり始めたところ、ソ連経済のほうがパンクしてしまい、戦わずして冷戦が終わりました。しかし、これは事実上の戦争であったのです
　その意味で、二十一世紀には、大きな戦争の余地はそれほど残っていないと思います。もし、あるとすれば、中国関連でしょう。中国に絡んだ世界大戦があるかどうかが、「インフレ基調になるか、デフレ基調になるか」の判断の分かれ目です。
　もし、中国を絡めた世界大戦のようなものが起きた場合には、それがインフレ要因になるので、基調として、物価などが上昇する流れになります。
　しかし、日米関係が安定している間は、そして米国経済が極端に崩壊しないかぎり、基本的にそれはないと考えてよいと思います。
　なぜなら、日米の経済規模を足すと、だいたい世界の三分の一を占めているからです（2009年度）。日米両国の協調体制が続くかぎり、この二大大国を相手に戦える国は、21世紀においては存在しないと思われます。戦っても負ける可能性が高いでしょう。
　中国やインドは、人口が共に十億を超える巨大国ですが、経済力としては、まだ弱いので、どう考えても日米の二大大国と一年以上戦えるはずがありません。
　したがって、日米協調が続くかぎり、大戦争は起きず、局地戦レベルのものしか起きないと考えてよいのです。
　台湾や朝鮮半島など、幾つか、戦争の可能性のある地域はありますが、局地戦レベルのものしか起きないと思われるので、インフレ要因は小さいと見てよいでしょう。
　ただ、そうした局地戦争が起きたときに、一時的に、多少、物の需要が起きるようなことはあると思います。例えば、1950年代に朝鮮戦争が勃発した際、日本経済が特需景気によって回復したこともありましたが、そのように、三年か四年ぐらい、特需景気のようなもので部分的なインフレが起きることはあっても、二十一世紀の流れとして、インフレは考えにくいと言えます。」（104～108ページ）

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　山火事や豪雨は中国による技術練習か　　

　中国・武漢市発 新型コロナウイルスの霊的真相　　　コロナ関係　

　現代の「黙示録」

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　コウモリのウィルスは一般的に人間には感染しないので、多数の変異を繰り返さなければならない。例えば、コウモリからネコに感染し、変異を遂げて人間に適応して感染する必要がある。だが、コロナの場合、「流行の初期段階から人間に適応していた」という不可解な点が明らかになっている。それについて、米ブロード研究所のアリーナ・チャン博士研究員は、最初から人間に感染できるよう人工的につくられたウィルスが研究所から漏れた可能性があると指摘する。

オミクロン・デルタ・アルファ の人工的な共通点

　自然発生説派が研究所説を論破できない最大の論点は、コロナには感染力を飛躍的に高める「フーリン切断部位」と呼ばれる部分があることです。これがなければパンデミックは起きなかったかもしれない と言われているほどである。

　フーリン切断部位は、コロナに類似した他のウィルスにはなく、なぜそれがあるのかが謎とされている。しかし、中国は、生きた動物に対して人工的にその部位を挿入する研究(機能獲得研究)を行っていたと、バイオ起業家ユーリ・デイギン氏が指摘した。研究所説を裏付ける有力な根拠と主張している。研究所説に対し、「人工的に挿入すれば、その痕跡は残る」という反論がある。しかし、コロナの世界的な権威であるラルフ・バリック博士は、痕跡が残らないように挿入する技術(ノーシーアム方式)を開発した。博士は、武漢ウィルス研究所の研究員と昵懇の仲でもある。

　世界的に感染が広がったオミクロンやデルタ、アルファも、フーリン切断部位が変異し、従来型より感染力が増したという奇妙な共通点がある。

新型コロナウィルスだけにある「フーリン切断部位」

　フーリン切断部位は「ＰＲＲＡ」という配列で表記されている。類似した他のウィルスにその配列がないことは一目瞭然。中国が人工的に挿入した最大の根拠に挙げられている(論文「The Emergence of the Spike Furin Cleavage Site in SARS-CoV-2」より)。

　ウィルスのトゲトゲ部分であるスパイクたんぱく質が約30ヵ所も変異したオミクロンをめぐり、マスコミは突然変異の重大性に気づかず、感染しても重症化する割合が低いことばかり注目する。オミクロンも進化論風に変異したと考えているが、「感染力の向上」や「ワクチンが効きづらくなる」部分に限って、30ヵ所も同時に変異する確率は天文学的に低く、自然変異とは考えられない。

　突然変異の確率を例えるなら、赤ちゃんがパソコンのキーボードを叩いて、文法として正しい英文をつくるようなものである。自然発生説派は「赤ちゃんが見事な英文を完成させる奇跡を起こす確率を信じろ」と主張しているようなものだが、良識ある人間はそんな仮説は信じないでしょう。

　むしろ、北京五輪に政府関係者を派遣しない西側諸国に報復すべく、中国が人工の変異株を撒き、国力の弱体化を図ったと考えるほうが合理的である。

　中国の人権弾圧などを批判するアメリカやイギリス、フランスで過去最悪の感染者が出ているのは、犯人が中国であることを示している。「オミクロンは南アフリカで発生した」と反論されるでしょうが、被害の大きさを見れば、真の目標は西側諸国と見るべきです。

　さらに、自然発生説が広がった原因の一端がマスコミにあることも否定できません。

　コロナの起源を特定しなければ、再び同じようなことが起きかねず、見過ごしてはならない。

　世界は今、「ウィルスによる第三次世界大戦」に突入している。国際情勢を善意に解釈し続ければ、自国民が殺されるという実態に気づくべきです。

　証拠はもう出揃っている。あとは世界正義を実現するため、政治家、学者、マスコミが勇気を振り絞ることなのです。

参考

コロナの配列が米モデルナの所有する特許と一致

　新型コロナウィルスの人工説をめぐり、米モデルナ社が2016年に特許申請を行った塩基配列を逆転させる(逆相補配列)とコロナの一部と100％一致することが、公開された査読論文で判明しました。

　コロナとモデルナの間で極めて稀な一致が見られた部分は、「フーリン切断部位」です。コロナの突起部分(スパイクたんぱく質)に位置し、ヒトへの感染に必須とされる同部位は、他の類似したウィルスには存在しないという。なぜその部位があるのかは、自然発生説では合理的に説明できていません。

　フーリン切断部位のコドンと呼ばれる遺伝コードを分析すると、モデルナがガン研究のために2016年に特許として申請し、現在所有しているものと一致していることが判明しました。

　コロナ・パンデミックが起きる約３年前の時点で、同じ断片があることが見つかった。コロナの誕生を見越したかのようにも見えます。論文によれば、コロナの自然変異によって同じ断片が生まれる確率は約311億分の１であるといい、確率としてはゼロに等しいのです。

　論文は、コロナ人工説の信憑性を高めるものですが、コロナの起源に関する責任をモデルナを含む外国勢力になすりつけ、中国は無罪であるというプロパガンダに利用される恐れがあります。

　中国は、少なくとも2000年代初頭より、ＳＡＲＳウィルスに着目し、それを生物兵器として利用できないか研究してきました。そのため、2003年に中国・広東省を中心に広がり、起源が不明とされるＳＡＲＳウィルスについても、中国政府が情報隠蔽を行ったことから、中国が開発した生物兵器の一種ではないかと考えられております。新型コロナウィルスは、ＳＡＲＳの発展版と言えるわけです。

　中国は、長年、生物兵器としての完成度を高めるべく、モデルナなどのバイオ企業も情報収集のターゲットにし、その研究成果を軍事転用した可能性があります。今回の論文は、その視点から見れば、生物兵器説を裏付ける有力な状況証拠になるのです。

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オミクロンは仕返しにやった

　オミクロン株の主たる指導者として登場したのは、中国の通信機器大手ファーウェイ(華為技術)の副会長兼最高財務責任者(ＣＦＯ)の孟晩舟(もう・ばんしゅう)氏の守護霊でした。

　ファーウェイ(華為技術)を「生物兵器コロナ」の開発に関与させる中国政府の狙いとして、「同社を世界規模の暗殺や妨害、ウィルス戦争などの前衛部隊にしている可能性」が出てきました。中国は、コロナ禍に乗じて「監視全体主義の完成」を目標としています。その監視システムの中核を担うのがファーウェイなのです。中国は、そうしたスパイ企業の情報をビッグデータとして一元管理し、自国に害を与える人物を次々とリストアップ。すでに米国人成人の80％の全個人情報が中国共産党に盗まれたそうです。中国政府や人民解放軍がファーウェイのような企業に目をつけ、戦略的に利用するのは当然と言えます。

　ファーウェイは、スマートフォンを通して外国人の位置情報などを本国に吸い上げる「スパイ企業」として各国から警戒され、主要な通信網から排除されつつあります。

　ファーウェイの通信機器は、中国軍との関連があることを理由に、カナダやアメリカの通信網から排除されている。

　孟晩舟守護霊は、「カナダ、アメリカから締め出されたあたりから、復讐をやってやろうと考えていた」「普通の研究所でつくるとバレるから、ファーウェイ関連の中で実は(コロナを)つくっている」「ファーウェイの製品に付けて、あれ(ウィルス)を送れば全世界に広がる」と、ファーウェイが締め出されたあたりから「復讐」として考えていたと動機を説明。核戦争と異なり、犯人の特定が難しい生物兵器を使ったと述べ、アメリカやヨーロッパなど対中経済制裁をかけてくるところほど菌を増やし、「恐慌状態を起こしている」と語った。

　孟晩舟守護霊は、「ファーウェイがオミクロン株を製造し、他国へのコロナ拡散をも担っている」という。

　ファーウェイは、世界各国の大学や企業などと技術開発で連携し、他国の先端技術を奪う「軍民融合」の観点からも、重要なフロント企業と目されています。その流れの中で、同社がバイオの関連技術を狙っていた可能性があり、民間企業という立場から生物兵器を研究しているという見方は十分あり得る話です。

　中国政府の密命が下れば、ファーウェイは、郵送物やドローン、コロナ感染者による物理的な接触感染等で、特定の人物を暗殺・妨害でき、ナチス・ドイツでもなし得なかった、全世界規模の暗殺や脅迫も夢ではなくなるわけです。

　また、同社が反中国家などに「ウィルス攻撃」を仕掛け、人為的にコロナ禍に陥れれば、自社製品の売上を伸ばす絶好のチャンスとなり、中国政府が描く「共産主義による全世界の一元管理」の実現にも大きく貢献できます。

　「本当にウィルス戦争を仕掛けられるのか？」と疑問を持つ人もいるでしょう。中国から日本に輸入される製品に対するコロナ検査は実施されておらず、日本の水際対策には致命的な穴があります。

　変異株は、人間を介して日本に侵入しているというより、中国からの配送物によってばら撒かれている。それが渡航歴のない原因不明の市中感染が起きる要因の一つなのです。

　ファーウェイは、巷間言われているような諜報だけでなく、生物兵器を開発・使用する実行部隊という側面もあることが霊言で示されました。国際社会は、ファーウェイを一刻も早く排除するだけでなく、中国の監視社会にもノーを突き付けなければ、いずれ世界から自由が奪われ、手遅れになりかねません。

　孟晩舟守護霊は、コロナ感染によって人に会わず電子機器に頼らざるを得ない状態にすれば、「電子機器をつくっている会社の利益は上がる」と述べ、そうすれば「中国が先進国になれる」と豪語しました。

　また、中国が先手を打っているＡＩ型の監視全体主義を完成させることを考えていると、その最終目標を暴露しました。

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