リニア新幹線
積極的に推し進めるべきなのは、交通インフラの整備を進めることである。具体的に言えば、リニア新幹線の全国網を敷くことでしょうか。その方がよほど経済発展につながる。幸福の科学大川隆法総裁も、「リニア新幹線で全国を結んだ場合のＧＤＰは、おそらく今の３倍ぐらいになる」と指摘している(『大川隆法政治講演集2010第6巻』)。
リニアであれば、東京―大阪間も１時間程度。東京までの移動時間が短くなり、地方で仕事をする人も増える。実際、北陸新幹線が開業し、首都圏と北陸を行き来した人の数は３倍になった。また、北陸の中小企業のうち、景気が「良い」と感じる企業の割合から「悪い」と感じる企業の割合を引いた値もマイナス9.3からプラス2.7となり、24年ぶりにプラスに転じた。
現在のところ、ＪＲ東海は自己資金でリニアを敷こうとしている。東京―名古屋間の開業は2027年の予定で、大阪まで伸びるのは2045年です。ＪＲ東海の気概は尊いが、これほどの大事業を民間企業のみでやることには無理がある。こうした事業にこそ取り組むべきです。
今、交通革命の担い手として大きな期待が寄せられているのが、リニア新幹線です。ＪＲ東海は、東京―名古屋間のリニア新幹線の2027年の開業を目指しています。今後、リニア新幹線網が広がり、地方と大阪や東京などの大都市が結ばれれば、観光やビジネスでの結びつきが強まると期待されます。移動にかかる時間が短くなるほど、移動の機会は増えるからです。人口減少に苦しむ地方自治体は多いのですが、大都市の通学・通勤圏が広がることで、地方の人口も逆に増えていきます。
互いの地域がより身近になり、物流速度と人の移動速度等が上がると、仕事もスピードアップする。新幹線空白地帯である北海道や四国などが他の経済圏と結ばれるようになれば、今までになかった経済的恩恵を日本全体にもたらす可能性が高い。
リニア新幹線東京―大阪間が開業すると、移動時間短縮による出張等の効率化で生産コストが下がり、世帯の消費が拡大することで見込まれる生産額の上昇は１年あたり8,700億円に換算されると試算されている。
日本全国に新幹線を通して、地方と都市部の移動時間を短くすれば、企業や工場の進出に加え、観光客の増加が期待できる。若者が都市に留まって帰って来ない状況も防げる。
高速道路の整備や有料道路の無料化、航空機の活用も進め、地方と都市の交流を促す「交通革命」を起こせば、地方はまだまだ発展できる。キーワードは「時短」です。
大川隆法総裁は『心の導火線に火をつけよ』で以下のように提言されました。
「私でしたら、今の政府のような考え方は採りません。どうせやるのであれば、今だと、眠っている民間資金を二百兆円ぐらい吸い上げて、未来事業を中心に投資をかけます。その二百兆円のうちの百兆円ぐらいは、おそらく、幸福実現党がよく言っているように、リニアモーターカー、『リニア新幹線』の全国網を敷くことに使います。だいたい百兆円くらいあれば、たぶん、できるのではないかと思います」
「『リニア新幹線』で全国を結んだ場合のＧＤＰは、おそらく今の三倍ぐらいになっていると思います。速度が上がった分だけ『時間』が生まれ、ＧＤＰは必ず上がってきます。『交通革命』によってＧＤＰが上がるのです」
せっかくリニア新幹線の技術が完成しているのだから、「山陰新幹線」や「四国新幹線」などはすべてリニア方式にすべきでしょう。
現在、進んでいるリニア新幹線の計画は、東京～名古屋間を40分で結び、東京～大阪間を１時間で結ぶものである。東京都民としては、名古屋までは、東京駅から中央線で国立(くにたち)まで行く時間感覚と変わらない。大阪までは、八王子まで行く感覚です。この結果、東京・名古屋・大阪がみな「東京都内」になり、人口7000万人の超巨大都市が生まれる。
リニア新幹線網を全国に敷くならば、北海道から九州までが「関東圏」に入ってくる時間感覚になる。田中角栄氏が予言した、「日本列島の端から端まで１日で往来し、手軽に用事をすませることができる」未来が実現する。
各都市の再開発も含めて、この「交通革命」に100兆円を投じれば、何倍ものリターンがあるだろう。移動時間が４分の１や５分の1になる地域が全国にたくさん出てくるので、ＧＤＰ5倍、国民の所得５倍もあり得るかもしれない。
18世紀のイギリスで興った産業革命では、蒸気機関の発明によって工場の大量生産システムが生まれ、その後世界に広がり、世界中の富が爆発的に拡大した。
同じように、21世紀の日本で「交通革命」を興せば、劇的に時間が短縮され、未来に大きな価値を生んでいく。世の中のあらゆる価値は「時間」という資源によって生み出されるが。この貴重な資源を何倍にも増やしてくれるのが「交通革命」なのです。