虐殺を目的とした空襲
東京大空襲は、アメリカによる明白な虐殺行為でした。
当初、アメリカは、日本の軍施設や軍需工場に対象を限定した、高高度からの精密爆撃を行っていました。しかし、成果が上がらず、指揮官は更迭。後を継いだカーチス・E・ルメイ将軍が、大量の焼夷弾で都市を焼き払う戦術に切り替えたのです。欧米と違い、当時の日本ではほとんどの建造物が木造だったため、焼夷弾攻撃は致命的なほどに有効です。つまり、計画段階において、都市のせん滅とそこに住む一般市民の虐殺を目的としていたのです。
しかし、非戦闘員である一般市民を殺すことは戦争犯罪です。
もしも兵士が無抵抗の市民をピストルで射殺すれば、当然戦争犯罪です。武器を持たない丸腰の市民を、小銃や機関銃で射殺しても戦争犯罪になります。さらに、一般市民しかいないことがわかっている家屋や集落を大砲で砲撃して殺したとしても、戦争犯罪です。逃げる子供たちを戦車や戦闘機で銃撃しても同じです。では、焼夷弾の爆撃で市民を大量虐殺すればどうでしょうか。これも当然のこととして戦争犯罪にあたります。
前提にあった有色人種への差別
東京大空襲は、一般市民を対象とした「無差別爆撃」ですが、これも国際法に違反する戦争犯罪です。
東京大空襲は単なる絨毯爆撃を超える残虐さでした。まず、地域一体を外部から焼夷弾で包囲して、住民を火の海で囲い込む。そして、袋小路に追い込まれた住民を狙って焼夷弾を落としたのです。これは、戦場で一部兵士が残虐行為をするといったようなものではありません。国家が行う軍事作戦として、敵国の都市を破壊しつくし、非戦闘員である市民の皆殺しを企てたのです。
特に、大東亜戦争のような国家総力戦では、青壮年の男性は戦闘員として戦場にいます。都市への爆撃で命を奪われるのは、女性やお年寄り、子供たちです。有色人種への差別観が、人を人とも思わない残虐行為の前提にあったのだと思います。
「虐殺」を正当化したアメリカ
「かつての日本は、軍国主義の悪い国であった。アジアを侵略して我が物とするために、侵略戦争を仕掛けて、何千万人ものアジアの人たちを殺害した」
そのように、私たちは教えられてきました。
「無謀な侵略戦争を行ったことによって、日本は悲惨な敗戦を迎えた。そして、その敗北の過程で本土が空襲を受けた。科学技術と物量で全く日本は欧米に歯が立たず、空襲は阻止できなかった。多くの市民が犠牲となったが、これは日本の軍国主義と侵略戦争に対する当然の報いである」
このように受けとめてきた方も多いでしょう。こうした「自虐史観」は、アメリカが、自国の虐殺行為を正当化するため、日本人に植え付けたものなのです。
アメリカは戦後、あらゆる手段を用いて日本人を「洗脳」してきました。それを大々的におこなったのが ＧＨＱ 連合国総司令部でした。彼らが、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(ＷＧＩＰ)」と呼ばれる洗脳工作によって、日本人を骨抜きにしたのです。どのようなことをしたかと言うと、例えば、大戦が終結した1945年(昭和20年)12月には、当時不足していた新聞用紙を新聞社に特別配給し、日本軍の残虐性を強調した「太平洋戦史」を連載させました。
また、ＧＨＱ民間情報教育局が自ら構成し、「真相はかうだ」というラジオ番組を始めました。これは、ドキュメンタリー形式を装ったドラマ仕立てで、日本軍を指揮した軍国主義者の「悪」を描いたもの。あまりにも内容に問題があったため、全国から苦情が殺到したそうですが、ＧＨＱはその後も番組名や内容を変えながら洗脳番組を継続しました。
さらに、新聞社もすべてＧＨＱの手先と成り果てます。当時は、新聞や雑誌用の紙自体が手に入りにくい状態。紙の供給を止めると脅されれば、新聞社は手も足も出ません。かくして、ＧＨＱによる新聞や雑誌への検閲が徹底されました。戦前にも検閲も言論統制があったではないか、という反論もありましょう。しかし、ＧＨＱの検閲は、想像を絶する規模、徹底ぶりのものでした。例えば、伏せ字にしたり塗りつぶしたりしてあれば、検閲の事実が国民にわかりますし、どんな文章なのかも推察できます。しかし、ＧＨＱが行った検閲では全部を書き直させるため、痕跡が残りません。そして検閲をしていること自体を秘匿していたため、国民は自分たちが言論統制されていることすら認識できませんでした。
こうしたアメリカの徹底的な洗脳工作によって、今なお多くの日本人が「原爆も空襲もされて仕方がない国だったのだ」と思っています。
しかし、今こそ、こうした「呪縛」から解き放たれ、日本人としての誇りを取り戻すべきです。そうしてこそ、東京大空襲で犠牲となった方々への弔いとなるのではないでしょうか。