二酸化炭素回収・貯留（ＣＣＳ）と地震
二酸化炭素回収・貯留技術（ＣＣＳ：Carbon dioxide Capture and Storage）は、火力発電所や製鉄所などから排出されるＣＯ2を分離・回収・輸送し、地中や海洋等に長期的に貯蔵し、大気から隔離することで、ＣＯ2の排出を抑制しつつ、中・長期的に化石燃料の利用を可能とする技術です。排出量規制とは別に ＣＯ2そのものを地中深く埋めてしまおうというのです。
わが国の二酸化炭素の30％は、火力発電所や製鉄所、化学工場などの集中発生源で発生しており、これらの集中発生源で二酸化炭素を回収して地中に貯留し、大気中への放出を防止することができれば、地球温暖化の速効的かつ緊急避難的な対策となります。そこで、火力発電所などで二酸化炭素を回収し、これを石油・天然ガスの採掘跡のように、地質学的時間にわたって石油と天然ガスを封じこめてきたキャップ・ロックが、注入箇所の上部にある陸域や海域の帯水層に貯留する方法が考えられています。
回収したＣＯ2は、最大22.8メガパスカル（228気圧）まで圧縮されたうえで、地中深く送り込まれる（圧入）。圧入地点（圧入井）にある大きな蛇口のような坑口装置には、さまざまな安全機能が付与されている。たとえば、津波などで坑口装置が破壊された場合、地中50メートルにあるＣＯ2の逆流を防ぐ弁が自動で閉じるといった具合である。
ＩＥＡ（国際エネルギー機関）によれば、2100年までに世界の気温上昇を２度以内に抑えるために、2060年までに必要とされる累積ＣＯ2削減量の14％をＣＣＳが担うことが期待されている。日本でも2014年のエネルギー基本計画で、2020年頃のＣＣＳ技術の実用化を目指す方針が示された。
日本のＣＯ2削減目標は、2016年現在ＣＯ２排出量14億トンのうち、発電・産業による排出約９億トンの14％を2050年にＣＣＳで回収する計画だという。
地球温暖化対策については、パリ協定を踏まえ、我が国において閣議決定された「地球温暖化対策計画」において、「地球温暖化対策と経済成長を両立させながら、長期的目標として2050年までに80％の温室効果ガスの排出削減を目指す」こととされています。
「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）では、大気中の温暖化ガスの濃度を抑える有望な方法の一つとしてＣＣＳを位置づけ、地層内へのＣＯ2貯留の可能性は２兆トン（炭素換算）規模と試算している。これは現在のＣＯ2排出量の約80年分に相当する量である。また国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、2050年に世界の温暖化ガス排出を2005年比で半減させるには、削減量の20％をＣＣＳで担う必要があると推定している。
ところで、ＣＯ2は約100気圧にまで圧縮され、圧入井と呼ばれるパイプ式の井戸を通って海底下の深度1100～1200ｍに広がる砂岩層に送り込まれる。砂岩の組織には粒子の微細な間隙があって、そこにＣＯ2が蓄えられる。高い圧力がかかったＣＯ2は、気体と液体の間の「超臨界流体」という状態なので、間隙中の塩水を押し出しながら浸透しやすくなる。
押し出された塩水はトコロテン式に他の場所に移動しますが、そこが高温度地帯だったらどうなるでしょう。熱解離という化学反応が起り、「解離水」が爆発現象を起こしてしまいます。大気中のＣＯ2を回収して地中に隔離するＣＣＳには、地震を引き起こす危険性があるわけです。
中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、東北大地震(いわき沖爆発)は、ＣＣＳによって起こしてしまったのではないかと疑われる地震です。東北大震災で起きた３番目の大爆発は「南からの津波」を発生させ、福島第一原発を襲ったのですが、勿来沖でのＣＣＳが関係しているのではないかと考えられます。勿来沖で発生したもう一つの津波が牡鹿半島沖で発生した津波と福島沿岸で重なり合って、大きな複合津波となった可能性が高いのです。
人工の井戸を掘って液化ＣＯ2を圧入することは、その場にあった地下水をさらに深部へと追いやることを意味します。
シェールガス採掘での地震と ＣＣＳによる地震とは同じ理由で起きているのです。
シェールガスの場合は廃液を地下深くに圧入しますが、ＣＣＳでは液化炭酸ガスを地下に圧入します。 どちらも地下水を移動させることでは同じ現象を引き起こします。どちらも、地下深部にある高熱地帯に地下水を押しやって、水を燃える物質[水素]と燃やす物質[酸素]とに分離させてしまいます。
ＣＣＳが終了し、減圧されると震源近くの結合水は解離度の高い環境に移行し、解離水が形成されます。解離現象は吸熱反応なので、しばらく低温度のままですが、しばらくして温度が周囲から戻ってくると、次に着火爆発し、再度結合水に戻ります。これらが継続することが余震が収まらない理由を意味します。
圧入の場合は、圧力の増大によって解離能力（パワー）は低下しますが、それまでに解離していた解離水のうち、解離能力を超える分量の解離水に着火して爆発（地震）がおこり、結合水に戻ります。この場合も解離環境が安定するまでは余震が継続します。
国が行っている温暖化対策の一環として、ＣＯ2を地中深く押し込めるために、新たなる問題が発生していると言える。地震の原因が解離ガスの爆発であるとすれば、ＣＯ2の地中圧入は大変危険な作業です。
このままＣＣＳの実施を継続すれば、人造の地震が多発してしまいます。
そもそも、地球温暖化と ＣＯ2との間には因果関係はありません。ＣＯ2排出を削減するために、地中に貯留しようとする計画は中止すべきです。
炭酸ガスを海底に封じ込める というような手段ではなく、砂漠を緑化して炭酸ガスを酸素に変えると言うことを真剣に考えるほうが、人類の将来にどれほど貢献することか計り知れないものがあります。
ＣＯ2は、陸上の植物や海中の海草にとっては食料にあたるものです。植物や海草が豊かに繁茂することは、人間や動物にとってはあり難い、恵まれた事のはずです。ＣＯ2を地下に隠してゼロにすることは、米や麦や、農産物の生産をなくそうとする愚行です。やがて、植物が一切生えない砂漠が広がることになります（大川隆法総裁『リベラル化したカナダが再考すべき3つの問題））植物の生育を助けて地球の緑化を進め、人類社会をも豊かにするＣＯ2を減らそうというのは、正気の沙汰ではない。
ＣＯ2を地中に隠匿しなければならないという「思い込み」は、『地球温暖化詐欺』に国家として引っかかっていることを気付かなければいけません。
なぜ、温暖化を悪者のように思い込まされているのでしょうか。原発反対運動を封じるために、原発よりも恐ろしいものを妄想させて、反対運動を押さえ込もうとしているのでしょうか。
今では、中国の工作員による日本弱体化のための「策略」に利用されてしまっています。日本弱体化のために中国によって利用されていることを見抜かなければなりません。