コロナワクチンの問題点
「第７波」の感染者数は世界最悪となった。明らかにおかしい。まるで人間の非力さを思い知らせるかのようであった。
一旦免疫ができて、もうかからないウィルスにはワクチンは確かに有効だろう。しかし「免疫があるはずなのに、またかかるウィルスに対して、果たしてワクチンは有効なのだろうかという自然な疑問が沸く。加えて、安全性が十分に検証されていない「副反応」の問題もある。ワクチンの制度上の位置づけは、安全性を確認中の臨床試験の段階にあり、国民は建前上「治験のためのボランティア」という立場で接種しているに過ぎない。
重症者を多く診る医療機関の関係者の話によると、「人工呼吸器をつける方の多くは早期診断・早期治療をしていれば重症化を防げた」といい、マスコミが煽るほど現時点のコロナは恐ろしい感染症ではないと感じます。
しかし、高齢者は、テレビに洗脳され、「コロナに感染したら死んでしまう」と極端な反応を示す方もおられます。
ただ、他の専門家や海外のデータが示すように、ワクチンを接種すれば、かえって感染しやすくなるのです。また、「ワクチンによって抗体価(血中に含まれる抗体の量)を上げれば感染を防げる」と言われていますが、実際はそうなっていません。陽性者の抗体価を調べたところ、高い抗体価なのにオミクロン株に感染しているのという。
今、深刻な問題は、ワクチン接種後の副作用に苦しむ人が続出していることです。最も多い症状が「倦怠感」であり、次いで「頭痛」「めまい・ふらつき」、そして「息苦しさ」が続きます。また、性差で言えば、女性の方が多く月経不順も多いという。
特に異常なのが、水疱瘡に似ている「帯状疱疹」が急増していることです。帯状疱疹は免疫の低下によって発症するため、「ワクチン接種によって自然免疫力が落ちている」という見方は事実でしょう。さらに、最近はガンにかかる人も増えているという。
副作用の症状はコロナとかなり似ており、マスコミも報じていないこともあって、多くの人は副作用の一種であると気づいていません。
そもそも、ワクチン政策には医学常識に反する点が多い。すでに感染した人も接種する。一般的には、一度感染すれば、抗体ができてワクチンを打たないのがセオリーなのだが。
ワクチンには害の方が大きいと考えます。少なくとも、接種に関して「選択の自由」が確保されるべきです。そのためには、まず、メリット・デメリットをしっかり把握した上で、接種するか否かを判断すべきかと思います。同時に、副作用に関する治療方法が早期に確立され、多くの被害者が救済されるべきでしょう。
国立感染症研究所によれば、「オミクロンに対するワクチンの発症予防効果は58％ある」といいますが、海外を含めた他の報告と大きく乖離しています。同研究所は、予防効果の算出に「症例対照研究」という手法を用いています。その研究では感染率が高い場合には正確な値が得られないことが見受けられます。
インフルエンザワクチンより死者は50倍多い
コロナワクチンの安全性については、インフルエンザのものよりリスクが高いことが明らかです。厚労省のデータに基づけば、副反応の報告数はインフルエンザの17倍、重篤例は13倍、死亡例は50倍も多い。
特に、中長期的な副反応として懸念されるのが「自己免疫疾患の発症」です。ワクチン接種によってつくられたスパイクタンパク抗体が、逆にヒトの臓器を攻撃して、自己免疫疾患を引き起こす可能性が指摘されています。その一つの「自己免疫性血小板減少症」では、ワクチン接種後の死亡者数は14例報告されています。自然発症の致死率は１％であるのに対し、接種後は10％もある。
副反応を検討する厚労省の専門員ですら、「血小板減少はワクチンとの関係性があると考える」「因果関係を完全に否定できない」などと意見しているのに、政府が因果関係を認めたケースは１件もありません。
ワクチン接種で免疫が低下する
さらに、「ワクチン接種によって免疫が低下する可能性」があります。これにより、「体内に潜伏する水疱瘡のウィルスの再活性化」で帯状疱疹を発症することや、「ガン細胞の監視機構が減弱化」することが考えられます。
エプスタイン・バー(ＥＢ)ウィルスは、血液ガンの一種である「悪性リンパ腫」や、免疫機能異常があると起こりやすい「血球貪食性リンパ組織球症」の原因になります。ワクチン接種後の副反応報告に、10人の悪性リンパ腫と14人の血球貪食性リンパ組織球症が含まれています。つまり、接種により、ＥＢウィルスが再活性化する可能性は否定できないのです。
また、ガン細胞の監視機構の減弱に関しても、ガンの発症や再発の増加、既存のガンの増大などが理論的に起こり得ます。しかし、ガンの統計は年に1回しか集計されていないので、今年の状況が判明するのは来年以降になります。今後、長期的なガンの発生の増加については、注意深い観察が必要です。
ＤＮＡのリスクは数年後に顕在化？
それ以外の中長期的なリスクとしては、「人間のＤＮＡに悪影響を及ぼす未知のリスク」が挙げられます。
ｍＲＮＡワクチンは原理的に遺伝子治療と同じです。遺伝子治療は、ガンや特定の遺伝子が欠損している遺伝性難病を対象としており、いまだ研究途上の治療法です。遺伝子治療を受けた先天性免疫不全症の患者が、高頻度で白血病を発症した歴史があり、遺伝子治療は慎重に行われるべきとされてきました。
にもかかわらず、健常者を対象に遺伝子治療であるワクチンを打つのはリスクが伴うと考えられます。もし、人間への遺伝子組み込みが起きれば、ガンが増えかねません。過去の事例では、遺伝子治療を受けて１年～８年経過した後に白血病を発症しているため、ＤＮＡに対する未知のリスクはこれから顕在化する可能性があるのです。
ｍＲＮＡワクチンの効果はゼロではありませんが、それに伴うリスクが大きすぎる。特に、ワクチンで高めたいはずの免疫力が逆に抑制され、コロナをはじめ、さまざまな病気にかかりやすくなることが明らかになってきています。この免疫抑制の効果は極めて深刻だと考えています。
免疫が低下するメカニズム
現状では、免疫抑制のメカニズムは３つ考えられます。
１つ目は、「ワクチンを打てば打つほど、逆に免疫を抑制する抗体(IGg4)を増加させ、かえって病気に弱くなる」という問題がある。
マスコミなどは、「ワクチンを接種して抗体を上げれば、感染を防げる」と単純に伝えています。しかし、抗体は何種類か存在しており、実は免疫を下げる抗体(IGg4)があるのです。
そもそも、ｍＲＮＡワクチンは、コロナの突起部分にある「スパイクタンパク質」の一部(遺伝子情報)を体内に注射することで、人間の細胞の表面にスパイクタンパク質をつくり、ウィルスに対する抗体などをつくるものです。
スパイクタンパク質がつくられれば、免疫細胞がそれに反応して攻撃し、抗体をつくります。一度ならまだしも、ワクチンを接種する度にこの攻撃が起きるため、過剰な免疫反応を防ぐ目的でIGg4が増えるのです。IGg4が大量に生成された場合、コロナに対する抗体をつくったとしても、コロナを攻撃しなくなってしまうという現象が起きます。接種回数を増やすごとにIGg4が増えることが分かっており、ブースター接種には大きな問題があるのです。
厚労省のデータで、ワクチン接種者の方が感染・重症化しやすくなっていたことが判明していますが、それは免疫抑制の抗体(IGg4)が増えていることが一因でしょう。
ＨＩＶと同じ毒性がある
２つ目は、ワクチン接種でつくられるスパイクタンパク質自体に毒性があり、ＡＩＤＳ(後天性免疫不全症候群)を引き起こすＨＩＶと同じ免疫不全の働きをする可能性があることです。
ＨＩＶとは、免疫機能で重要な役割を果たすＴ細胞に感染・破壊するウィルスです。免疫力を低下させて、病気にかかりやすくなったり、回復させにくくしたりするＡＩＤＳを発症させます。
コロナウィルスの感染でも、ＨＩＶと同じようにＴ細胞が減少してしまうことが最近の研究で判明しています。さらに、コロナのスパイクタンパク質の塩基配列にはＨＩＶと類似した部分があります。身体に悪さをしているとすれば、このスパイクタンパク質が毒素として働き、免疫力を下げていると類推できます。
ｍＲＮＡワクチンの接種によって、スパイクタンパク質の遺伝子情報を体内に投与することで、免疫が抑制される可能性は十分に考えられます。
３つ目は、ｍＲＮＡワクチンの成分自体に免疫を下げる負の効果があることです。
ｍＲＮＡワクチンは、遺伝子情報を人間の細胞内に効果的に届けるために、特殊な粒子(脂質ナノ粒子)でコーティングされています。
ただ、この粒子の存在により、免疫機能(特に自然免疫)が”過度に”抑制される問題が報告されています。さまざまな病気にかかりやすい状態になるということです。接種回数が増えればその効果は強くなりますから、ワクチンを打てば打つほど免疫不全に陥り、ＡＩＤＳに似た症状が引き起こされることも十分あり得ます。
ワクチンの成分はすぐに分解されず身体に残る
厚労省は、「ワクチンの成分は体内ですぐに分解され、遺伝子情報はＤＮＡに組み込まれない」と主張していますが、全くの間違いです。そもそも人間の身体には無数の血管が張り巡らされ、血液は１分足らずで全身を循環します。そこに注射するわけですから、さまざまな血管にその成分が混入しますし、一瞬で全身に運ばれることは容易に想像できます。
実際、ファイザー社の内部文書で、接種から数時間経った人の肝臓や副腎、卵巣、精巣などの重要臓器にワクチンの成分が蓄積していたと報告されています。
また、さまざまな医学誌に掲載された重要な論文で、「ワクチンによって生成されたスパイクタンパク質が数ヵ月以上も身体に残り、体内から検出された」との研究報告もあるようでして、厚労省の主張の根拠はほぼないでしょう。
名古屋大学名誉教授の小島勢二氏の試算によると、オミクロン対応型のワクチンは、感染予防効果がたったの15%しかないといいます。厚生労働省が発表した資料では、ワクチン接種で逆に感染・重症化しやすくなっている現象が起きていることも分かっています(関連記事参照)。つまり、感染・重症化予防効果はほとんどないにもかかわらず、接種者は重大な副作用に晒されてしまっているのです。
日本では、リスクを客観的に議論する機会がほとんどなく、ワクチンは打たなければならないという「ワクチン全体主義」が現出しているように見えてしょうがない。
「ワクチンが効く、効かない」という次元であれば まだ許容されるかもしない。だが、副作用の被害がかなり出てきている現状では、国民に対する責任として真剣に考え直さないといけないでしよう。