シナリオ
シナリオ１ 様子見的な威嚇で撃ち合いに発展
犠牲者:９千万人
ロシアのプーチン大統領は、2022年４月下旬に、ウクライナ戦争をめぐって第三国が介入すれば、「ロシアは他国にない兵器を持っており、必要に応じて使う」と発言。核兵器の使用も辞さない構えを示した。それを受けて、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所が報告書で「核兵器が使用されるリスクは冷戦後最大」と発表するなど、核戦争の危機が高まっている。
そこで注目を集めているのが、2019年、米プリンストン大学が発表した 次のようなシミュレーションです。両陣営の威嚇と報復が徐々にエスカレートし、核の撃ち合いに発展する。
シミュレーション
(1) まず、ロシアが、北大西洋条約機構(ＮＡＴＯ)を威嚇する目的で、ポーランドとドイツの国境付近に核爆弾を投下する。
(2) 報復として、ドイツが、アメリカからシェアリングされた核を使って、様子見的にロシアの飛び地領であるカリーニングラードに核爆弾を投下する。
(3) ここで、ロシアとヨーロッパのＮＡＴＯ加盟国が撃ち合いを開始。ロシアは300発、ヨーロッパのＮＡＴＯ加盟国は180発の核爆弾を互いに投下し合う。３時間で犠牲者数が約260万人に達する。
(4) そして、最終局面になって、アメリカが参戦し、核を搭載した大陸間弾道ミサイルを撃つ。
(5) 対して、ロシアは、欧米の人口の多い各大都市に、その規模に応じて５～10発の核兵器を投下。
わずか数時間で、死傷者が9150万人に上る。
(米プリンストン大学の研究者であるアレックス・グレイサー氏によるYouTube動画「PLAN A」より)
シナリオ２ 初期段階からアメリカが本気で核攻撃
犠牲者:11億人超え
プリンストン大学のシナリオは悲劇的に見えるが、まだ控えめと言える。このシミュレーション結果について、幸福の科学大川隆法総裁は、「偶発的な事故で９千万人死ぬということを言っているんです」と語る(「『小説 十字架の女(2)〈復活編〉』発刊記念対談」)。
6千発以上の核兵器を保有しているロシアと、アメリカが本気で核を撃ち合ったら、この程度では済まないことを示唆し、「(本格的な核戦争は)わりあい瀬戸際まで来ているんで。だから、将来のことかもしれないけど、もしかしたら、ほんの一、二カ月内の、この政治家たちの判断によって起きるかもしれない」と述べた。
現在の情勢と合わせて考えると、たとえば次のように展開する可能性がある。
シミュレーション
(1) ロシア軍は、ウクライナ東部で攻勢を強め、東部のルハンシク州をほぼ掌握したと宣言。ロシア側に優勢になってきている状況である(６月20日現在)。
(2) しかし、アメリカのバイデン大統領が中間選挙の大敗予測に焦り、大方の予想に反して支持率回復を目的に、強力かつ大々的な武器軍事支援に踏み込んだとする。その場合は、ロシアが急速に劣勢に回る可能性が出てくる。
(3) そうなれば、ロシア側が状況を挽回するために、ウクライナ国内で戦術(小型)核を使用する。あるいは、先述のシミュレーションにも似て、ウクライナとの国境付近にあるポーランド領内の ＮＡＴＯ の積基地を小型核で破壊する。ここまでは「シナリオ(1)」と大差はない。
だが、ここから先、アメリカがロシアの想定を大きく超える反応をした場合、シナリオはさらに悲劇的な方向へ進む。
(4) ロシアが威嚇として使用すると見られている小型核は、広島で使用された原爆の３分の１程度の威力とも言われる。通常兵器の延長で使用されることが想定されている。この程度の攻撃で、西側がロシア本土にいきなり本格的な核報復に出るとは考えにくい。
しかし、大川隆法総裁の霊査によると、先の大戦で日本を追い込み、真珠湾攻撃で最初の一発目を日本に撃たせたフランクリン・ルーズベルト元大統領の霊が、バイデン氏を指導していることが明らかになっている(『ウクライナ発・世界核戦争の危機』)。同霊が語るところによると、生前と同じように、プーチン氏に一発目(小型核)を撃たせて、一気に核報復する、という極めて恐ろしいシナリオを考えているという。
この指導が現実化した場合、例えば、アメリカがＮＡＴＯの武器集積基地の見合いとして、ロシア国内の軍需産業都市を核で報復攻撃したとする。
(5) プーチン氏は、必ず同レベルの報復をする人なので、ロシアは、同じくアメリカの軍需産業が集まるシアトルやイギリスのポーツマスなどに核ミサイルを撃ち込むと想定される。
(6) 互いの本土に早い段階で核が撃ち込まれれば、瞬く間に戦況はエスカレートし、核の全面戦争になるだろう。
世界保健機関(ＷＨＯ)専門委員会の冷戦期の試算によると、北半球を中心に全面的な核戦争が起きれば、死者は11億５千万人に上ると予想されている。今、世界に迫る全面核戦争でも10億人超えは覚悟せねばなるまい。
シナリオ３ 露中北が結束し日本に核投下
死傷者:日本で2800万人
もちろん、日本も他人事ではいられない。
シミュレーション
(1) ロシアを仮想敵国にするバイデン政権の政策のままでは、ロシア・中国・北朝鮮が一体化する。
(2) そこで、中国がウクライナの欧州戦線によるアメリカの戦力分散の隙をついて、台湾を威嚇。
(3) 日米が仮に台湾防衛の意志を見せたとしても、中国は核兵器での報復を示唆するなど強気の姿勢を崩さない。
(4) さらに、極東に駐留する米軍への抑止を狙うロシアの意向を受けて、北朝鮮が日本への核攻撃を警告する。
(5) 露・中・北の三正面作戦に直面した状況下では、アメリカの核の傘は完全に機能しない。核の保有数は「米:露中北＝3750:7000」である。核抑止が働かずに日本への核攻撃が現実化したとする。その場合の被害想定は、シミュレーション・モデルから計算すると甚大である。
中国の大陸間弾道弾「東風５号」が東京都内に撃ち込まれた場合、日本国民の死者は約360万人、負傷者は約850万人に上る。さらに、中国が最大級の水爆を使用すれば、被害規模は関東平野全域に及び、死者は約1340万人、負傷者は約1460万人になる(ソ連の水爆「ツァーリボンバ」の規模を参考値として試算)。日本は、国家機能を確実に失い、壊滅状態になる。
それを避けて屈服し、白旗を上げても、日本はウイグル並みの奴隷国家となり、国民は塗炭の苦しみを味わうだろう。
最大級の水爆が都心に投下されれば関東全域が壊滅状態に
最大級の水爆が投下されれば、関東は壊滅的な状態になる。
核戦争で植物も育たぬ環境に
相当数の核兵器が使用されれば、地球の環境も一変する。核戦争で発生した大量の粉塵は、水蒸気とともに舞い、上空に滞留することで日光を遮る。その結果、気温を急激に低下させ、100発の核兵器の使用でも、世界の気象条件を変えてしまう。しかも、その粉塵は10年以上消えない放射能汚染が続き、日照時間が足りなくなれば、植物もまともに育たない。地球のかなりの部分が人間の住める環境ではなくなる。まさに、文明崩壊へ向かうシナリオとなる。
ウクライナ戦争を契機に本格化してしまった争いは、ここまでエスカレートする可能性がある。今剣の刃を渡るような状態にあることを、人類はゆめゆめ忘れてはならないだろう。
地震頻発の謎 東京大地震と富士山大噴火は来るのか？
日本列島に 何か が迫っている。ここ半年間の地震の総数は2017年以降最多であった。震度５以上が10回も発生している(2021年12月～翌５月)。2011年以降、平常的に起きる地震数が５割増しとなっており、列島が不気味な地震活動期に入っているのは明らかです。
だが、現代の地震学では全列島的に地震が増える理由を説明できない。
2022年４月上旬、たった１週間で震度４以上の地震が立て続けに６件発生した。それも、東北、関東、北陸、中部、近畿と列島全域にわたっていた。この異常事態について、気象庁の専門家は、「それぞれの地域の活動に関係があるとは考えにくい」と語っている(2022年4月8日付「NHK NEWS WEB」)。要は「偶然だ」という。
今、現代科学では説明できない「何かが我が国で起きている。
富士の「宝永超え」噴火が迫る
大川隆法総裁は、「私たちは、巨大地震や火山噴火、津波などは、単なる自然現象ではない、と考える立場である。言葉を換えれば、そこにある種の神意を読み取る立場である。これが古来からの宗教の伝統的立場である」と述べる(『熊本震度7の神意と警告』まえがき)。
これまで、日本に大きな地震・噴火などが起きた際、大川隆法総裁は、その意味を探るため、多くの霊的リーディングを行ってきた。その中で、近くこの国を襲うかもしれない壊滅的な天変地異がいくつか暗示されている。
代表的なものの一つが、専門家の想定をはるかに上回る規模の「東京直下型地震」である。2015年５月、小笠原沖地下680キロの深いところで、マグニチュード(Ｍ)８クラスの地震が発生。列島全域を揺らしたことが波紋を呼んだ。総裁が背景を霊査したところ、天照大神系統の魂と言われる大日孁貴神が現れる。同霊は、日本の国論や政治の不浄に激しい不快感を示し、こう語った。
「(この地震は震源が深くて)被害は少なかったとは思うけれども、これは、『その気になれば、日本の都市などを「ネパール化」することは簡単だ』ということをお見せしたんですよ。東京直下で起こしたら、どうなりますかね」(『大震災予兆リーディング』)
2015年５月、ネパールでＭ7.8の地震が発生し、首都カトマンズを含む広範囲で甚大な被害が出ました。これは、「東京直下Ｍ８地震」も覚悟せよ と日本人に反省を迫っているとも読める。
さらに、日本人の注目を集めているのが富士山噴火です。江戸時代中期の「宝永噴火」から300年以上経っており、同規模の噴火が迫っているのでは と警戒されている。
これについて語られたものの一つが、2014年11月、熊本県の阿蘇山が噴火し始めた時、総裁が行った霊査である。この時同通したのが、「地球そのものの意識」と言ってもよい存在であった。総裁がその心を読み取り、翻訳したところ、「神を愚弄」する日本国民に怒りを表し、「(阿蘇山の)次は富士山だよ。(関東の人口は)三千万か、四千万いるんだろ？ 埋めてやるよ。”遺跡”にしてやるよ、全部」「(宝永噴火は)”遊び”程度」、という恐るべき内容を語ったのです(『阿蘇山噴火リーディング』)。
13万人超の犠牲か
こうした天変地異が起きれば、どんな被害が想定されるのか。
「東京直下Ｍ８」であるが、これは政府や東京都にとっても想定外である。東京都が５月に発表した「首都直下型地震の被害シミュレーション」は注目を集めたが、想定されたのはあくまで「Ｍ７」クラスの地震だった。この場合、23区の６割で震度６強以上の揺れとなり、建物の被害は19万棟以上。火災被害なども合わせると死者は最大6148人に上ると試算されている。
これがＭ８クラスになればどうなるのか。マグニチュード(Ｍ)が１つ上がると、震度も概ね１段階上がると想定できる。そして、全地域の震度が東京都のシミュレーションから１段階上がれば、木造・非木造や建造年代ごとに概算すると、建物の全壊率は約12倍に跳ね上がる。そうなると、東京都内の死者数は約７万５千人に上ると想定される。さらに、神奈川・埼玉・千葉も含む関東全域で考えれば、その死者数は約13万５千人に上ると見られる(中央防災会議「首都直下地震の被害想定と対策について」から推計)。阪神淡路大震災の20倍を超える惨事である。
この算出の参考にした東京都のＭ７シミュレーションも、専門家からは「インフラの老朽化や人口密度の増加を考慮していないため、もっと多く見積もるべき」と批判されている。死者は十万～数十万人単位に上るとされている。こうしたことを考えれば、東京直下Ｍ８の被害は さらに膨れ上がるだろう。
大津波で関東水没
また、首都圏を大地震が襲った際、大いに懸念されるのが津波被害である。
東京は、地下水のくみ上げなどにより、海抜ゼロメートル以下の地帯が広がっている。満潮時に それなりの規模の津波が来れば、堤防から下町に滝のように海水が流れこむ。
関東平野も海抜の低い地域が広大に広がる。もし、相模沖などで東日本大震災クラスの地震が発生し、当時観測された最大40メートル級の津波がやって来れば、東京湾内で20メートルに軽減されたとしても、関東のかなりの地域が水没する。
富士山噴火 火山灰で首都停止
では、富士山噴火についてはどうか。専門家によれば、「宝永噴火」と同じ規模の噴火が起きれば、首都圏にも数センチ～10センチ程度の火山灰が積もる。車も鉄道も走行できず、交通はストップ。空港は全面閉鎖され、自衛隊の厚木基地からも災害救助のヘリコプターが出せない。灰であらゆる電子機器が故障する。鉄塔や電柱、電線なども異常をきたし、大停電が発生する。しかも、車両が動けず、復旧できない。上下水道も汚染されて詰まり、雨水があふれる。停電により浄水場も止まり、断水する。呼吸が苦しくなるといった人間への健康被害も起きる。降灰の被害は想像を絶する。
だが、富士山に迫る噴火の規模はそれで済まない可能性がある。火山学では、宝永レベルを「大噴火」と分類するが、それを上回る「超巨大噴火」というものも日本列島では数千年おきに起きているとされる。7300年前のいわゆる縄文時代、鹿児島沖の薩摩硫黄島付近で超巨大噴火が発生。大量の火砕流が南九州一帯を一瞬で覆いつくし、火山灰は東北まで届いたという。南九州で生活していた縄文人はみな死滅し、1000年近く無人の地になったとも言われている。仮にこの規模の噴火が富士山で起きれば、各地に火砕流が及び、列島のほぼ全土に火山灰に覆われるだろう。
日本列島という「奇跡」
こうした天変地異が「神意によって起こされる」という話を、科学的に受け入れがたいという人もいるかもしれない。
だが、現代人は ここで「観の転回」をする必要がある。
2012年２月、大川隆法総裁が行った霊言において、天照大神は日本に迫る天変地異とその背景についてこう語っている。
「この日本は火山列島です。マグマの上に浮かんでいる国です。『国が存続していること自体が奇跡だ』ということを知らねばなりません。実は、世界における地震のうち、かなりの部分が、この国に集中しています。現在まで、それを留め置き、この国民を護りたるは、私たちの仕事であったのです。私たちが、そういう聖なる仕事をやめたならば、この国は、かつて滅びた幾つかの国と同じようになることもあるかもしれません」(『天照大神のお怒りについて』)
日本が「マグマの上に浮かんでいる」というのは、決して比喩表現ではない。地球物理学では、大陸や島の下にあるマントルは、厚さ2900キロの鋼鉄並みの固体であるとされてきた。だが、近年、地震波で地球内部の構造をより精密に推測すると、マントル内部は融解した「マグマの海」になっており、日本列島を乗せた地殻は その上に張った氷のようなものである可能性が出てきた。
地震や噴火の発生も、従来はプレートの沈み込みだけが原因とされてきた。だが、実際は、「足元からマグマ熱が突き上げてきて岩石層を膨張させ、焼いた餅の表面のように割れることで起きている。地震や噴火もこのマグマ熱の突き上げによる」という説まで出ている(埼玉大学名誉教授・角田史雄氏の指摘)。
日本が巨大なマグマの海に浮かんでいるなら、私たちが確固とした大地の上に文明を営んでいること自体が奇跡であり、むしろ そのことに神秘と神意を感じなければいけないのです。
大陸沈没があり得る根拠
大陸沈没の警告も決して絵空事ではない。
紀元前４世紀の哲学者プラトンは、著書『ティマイオス』などに、エジプトの神官から伝わった話として、「(大西洋の)アトランティスという島で文明が栄えていたが、(当時から)９千年前に地震と洪水で一夜にして海中に沈んだ」と記している。
19世紀には、イギリス人作家が、インドの僧院で秘蔵されていた古代文字の碑文やメキシコで発掘された石板に、かつて太平洋に浮かんでいた大陸(ムー)の存在が記されていたと訴えた。
別のフランス人考古学者は、メキシコで発見された古文書にも、「ムーの大地が地震と噴火に引き裂かれ、一夜で海中に沈んだ」と書かれていたと発表している。
チベットのラマ僧やヒンドゥー教徒のゴパラム族の間に、「東の海に沈んだルータス」という伝承があるという報告もある。
ポリネシア全域にも、「大昔、祖先の地ハワイキが海中に没した」という信仰が伝えられる。
地球の核から炙られたら
こうした伝承は、地球物理学の常識に基づき、「大陸が一夜で没するなどあり得ない」と一笑に付されてきた。
だが、大川隆法総裁は、著書『メシアの法』の中で、「地下のマントル層のなかでは、やはり、対流現象として、融けたマグマが対流しておりますし、大陸の浮沈、浮いたり沈んだりするのも、地下からのマグマ活動等もあります」と述べている。
実際、地殻下のマントルが所々で巨大な「マグマの海」になっている可能性が指摘されつつある。大陸は、その上に浮く流氷のようなものであり、「海」の内部で大きな変化や流動があれば、一瞬のうちに割れて陥没することなども十分あり得るだろう。
また、マントル内部では、地球の核から巨大な熱エネルギーが吹き上げ、地表近くまで岩石を溶かしている箇所も発見されている。これを地震や火山噴火の源とする説もある。もし、こうした地球のエネルギーで炙られたなら、地表の大陸はどのような場所やプレート構造であっても、チーズが溶けるように足元が崩れ、陥没していくことは想像に難くない。
総裁は、大陸陥没について著書『黄金の法』でこう述べている。
「地球それ自体が一個の生きものであり、生命活動をしているのです。皮膚にかさぶたができると、人間や動物なら、カリカリとかいて落とすでしょう。それと同じように、地球の生命も、自浄作用によって、そういう不調和な地域を消滅させてしまうのです」
アトランティス大陸の遺跡らしき海底構造も発見されている
大川隆法総裁の霊言において、アガシャーというアトランティス文明末期の王が、同大陸が かつて現在の大西洋・バミューダ海域にあり、その遺跡の一部がバハマ諸島辺りの比較的浅い海底にあることが確認されていると言及している。
(1)フロリダ沖
1986年、航空機から海底にピラミッド状の構造物が目撃され、2012年には、米仏共同調査で２つの大きなピラミッド状構造物が発見された。
(2)ビミニ諸島沖
米マイアミ科学博物館の博士が海底で数百メートルにわたる石組みの「道路」を発見。後に、考古学者やマサチューセッツ工科大学工学者によって、人工物であると結論づけられた。
(3)アンドロス島
1968年、同島近くの浅瀬で、石組みの構造部が複数発見。1977年には、同島沖で漁船のソナーがピラミッドのような構造物を捉えた。2017年には同島の別の沖合でピラミッドらしき構造物がグーグルアースで発見され、話題を呼んだ。
(4)キューバ沖
2001年、カナダの調査会社が、キューバ政府と共同調査を行い、石造都市遺跡らしきものを発見したと報じられた。
これまで、何度も紛争・戦争を繰り返し、世界中でテロも絶えない。「神の下の平等」を取り違え、「貧しさの平等」という共産主義的な考え方も広がっている。そうした不調和の想念が地球を覆えば、神仏の光が射さなくなり、反作用として陸地ごと沈没することもある(『黄金の法』より)。