集中・撤退戦略は、「弱者の兵法」として有効であるほか、不況期など経営不振に陥ったときに必要となる考え方でもあります。

　幸福の科学大川隆法総裁は、『智慧の経営』で以下のように説かれました。

「不況の時代は、自分の会社の事業内容を見直す時期でもあります。なぜなら、「本当によいものではなかったけれども売れていた」というものが、売れなくなるからです。「本当に人気があって、需要があったわけではないけれども、単に景気がよかったために売れていた」というものが売れなくなってくるので、自分の会社の事業内容を見直して、剪定すべきなのです。

　本当は世の中の役に立っていなかったものの、あまりニーズがなかったものは何かということが はっきり分かってくるので、その部分を切り取っていかなければなりません。

　そして、「人々が本当に求めているものは何であるのか」ということを深く考えることです。

　特に不況期においては、人々の目が厳しくなり、人々は本当に良いものを選ぶようになってきます。不況期に強い商品やサービス、事業というのは、本当に優れたものであることが多いのです。

　世の中には大勢の人が生きています。日本には１億２千万人以上の人が生きていますし、海外を入れると60憶人もの人が生活をしています。人間が生活している以上、生活に関連する経済というのは地上からなくなることはありません。何らかの商品なりサービスなりが絶えず必要とされているのです。

　ただ、「不況期になると選別が厳しくなる」という事実は認めなければいけません。

「不況が来たから、売り上げが落ち、利益が落ちて倒産した」と、不況のせいにするのでなく、「自分の会社自体が不況期に生き残れるような強い体質に変われるかどうかを、今試されているのだ。不況期の禅の公案なのだ」と思うことです。

自社の会社の弱い部分はどこなのかを見極めて、強いところを伸ばすことに特化していかなくてはならないのです。」(P-114～116)

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