商品力の重視
消費者の動向を常に調査する必要があります。
幸福の科学大川隆法総裁は、『社長学入門』で以下のように説かれました。
「商品が同じでも、マーケティング力が高ければ よく売れるということは当然あります。ただ、そもそも新しい企業の場合には、商品力に力がなければ、その企業がなることは まずありません。また、「その商品がちょうど時代に合っている」というようなこともあると思います。
例えば、トヨタで言うと、豊田佐吉の代には紡績機械をつくっていましたが、息子の豊田喜一郎の代になると、自動車の研究をして、自動車をつくり始めました。この場合は、「力のある商品ができた」ということと、「ちょうど時代に合っていた」ということと両方でしょう。
このように、企業が新たに発展する場合には、まず、商品に相当するものが何かあるのが普通です。最初は、人もいなければお金もなく、何もないのですから、まずは商品があり、それが飛ぶように売れ始めたところで、一つの企業が起きるのが普通なのです。基本はここにあります。
したがって、そのための研究開発を怠らないことが非常に大事です。
研究開発をする際、まったく新しいものを出すときには、こもって研究するということも有り得ますが、マーケティングと同じで、常にそれを使用する側のニーズを忘れないようにしなくてはいけません。
研究開発と顧客重視のマーケティングは、ある意味で裏表になっています。最初に新しい商品が生まれますが、それが流通し消費される過程において、「いかに好まれているか。どういう反応を呼び起こすか」ということを研究し、常に改良を加えていくことが大事です。
良い商品であっても、やがて競合商品は必ず出てくるので、それが難しいところです。
コカ・コーラとペプシコーラのように、似たような会社が両方とも生き残れているというのは不思議なぐらいです。この二社はマーケティングの競争を一生懸命にやっています。例えば、「どちらがおいしいか、目隠しをして飲み比べる」ということを一生懸命にやったりしています。
まずは商品です。コカ・コーラは、最初は薬品くさい味だったのに、改良によって非常によく売れるようになりました。そういうことがあるわけです。
この商品が目に見えるものであるか、あるいは、ソフトなど目に見えないものであるかは別にして、「究極には、新しいものを生み出すことによる付加価値は非常に高いものだ」と考える必要があります。」(P-109～113)
商品力を向上させるためには、生産者側が企画・開発した商品を製造・販売する「プロダクト・アウト」ではなく、消費者のニーズに合わせて製品を製造・販売する「プロダクト・イン」の発想が大切です。
製造原価に利益を足して販売価格を決める方法は、売り手の立場に立った「足し算」の発想であり、顧客が買うことのできる価格から利益を引いて製造原価を決める方法は、「引き算」の発想ということである。たたし、引き算の発想は、「利益を犠牲にして売れる価格に設定する」という安売りの発想とは違う点、注意が必要です。