悪質宇宙人と「脱炭素運動」
日本政府が言うように、「2030年度までにＣＯ2を46％削減」を本気でやると、毎年20兆円ものお金が追加でかかる。政府は従来の26％削減目標から、20％分深掘りした。日本は現在、ＣＯ2を１％減らすのに１兆円費やしている。これは、税金、電気代、企業負担など、さまざまな形で国民にのしかかるが、「消費税率10％分の引き上げ」に相当する負担なのです
日本の「急所」製造業が壊滅する
さらに、この打撃は、日本経済の背骨(基幹産業)である製造業に集中する。日本のＣＯ2の半分は、製鉄所や化学工場、自動車などによって排出されている。これを「技術革新や設備投資などで９年以内にほぼ半減させろ」ともし言うなら、どう考えても現実的ではない。ＣＯ2と一緒に、産業規模が削減されると覚悟した方がよい。自動車産業も、「脱ガソリン車」が進めば、ガソリン車に精通する技術者が軒並みお役御免になる。「550万人の大半の雇用を失う可能性がある。
中国独り勝ちで国際秩序がひっくり返る
怖いのが この沈下現象が日本だけではないということです。2030年度までの温室効果ガス削減目標は、日本で46％減だが、アメリカは50％強、イギリスは68％、ドイツは65％、カナダは40～45％。どこも50年には実質ゼロである。Ｇ７をはじめとする西側諸国は軒並み、滝つぼに落ちていく。
中国も「ＣＯ2排出目標」を掲げるが、得意の統計操作や、国際交渉における時間稼ぎなどによって、事実上踏み倒すだろう。太陽光パネル製造などで大儲けする傍ら、各国から逃げてきた企業や技術者を受け入れ、各国が手放した石油・石炭市場も独占。中国は世界経済で独り勝ち状態になる。そして、西側諸国が経済力、影響力、軍事力を失ったところに中国が覇権拡大の大攻勢をかけ、国際秩序そのものがひっくり返る。
脱炭素とは、先進国を弱体化させるための習近平の策略にすぎません。環境論重視の政策はオバマ政権がとってきた政策ですが、今アメリカが分裂の危機に来ていることを思えば、習近平の罠にアメリカがはまり込み、もがいている事が分かるでしょう。
パリ条約から離脱宣言したトランプ大統領は慧眼の持ち主です。いい加減に日本の政治家も目雄覚まさないと、日本も習近平の罠から抜けられません。
2020年９月、国連総会の一般討論のビデオ演説で、中国の習近平国家主席は、ＣＯ2排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を2060年までに実現すると表明した。世界の約30％の排出量を占め、温暖化の問題となれば意固地に反対し続けていた中国が「実質ゼロ」を表明。
中国の目標達成時期は「パリ協定」が定める「2050年ＣＯ2排出量ゼロ」からは10年遅い。しかも、中国国内の石炭消費量は依然増加している。
2014年、中国政府は新規発電所の許認可権を地方に移管。各地で石炭火力発電所の建設が相次いだ。その結果、2020年上半期には、中国が計画する石炭火力発電新設量は、全世界の９割となり、ＣＯ2はさらに37％増えるとの予想もある。
「温暖化問題」に積極的になったように見える中国の大言壮語は、明らかな国際世論の誘導。「中国は公約を絶対守らないし、ＣＯ2排出量の統計値はいくらでも調整して出し放題」と指摘されるように(『ヤイドロンの本心』)、中国の発表や公約は大ボラと見た方がよく、何か裏があると考えた方がよい。
中国は、2060年までに ＣＯ2の排出量を実質ゼロにすると宣言しています。ただ、そんな目標を中国は端から達成しようとは思っていません。一方、先進国もかなり無理な目標を掲げていますから、中国をまともに批判できないのでしょう。
中国は目標が達成されなくても、戦略的には十分に目的は果たされると考えています。何を考え、「温暖化対策」に臨むのか。「超限戦」の主力兵器として「温暖化」を最大限利用しているとすれば、その狙いが見えてきます。
第一の狙いは、温暖化で譲歩する態度を見せることで、人権や領土問題などで交渉を有利に進めるということです。これは、相手がどうしても解決したい問題(イシュー)に協力してあげることで、同時に交渉を進める他の問題に対して相手側が強い態度に出られないようにする、「イシュー・リンケージ」という外交上の常套手段です。
オバマ米大統領は、任期終盤時、自らの政治的遺産として「パリ協定」の実現に固執していました。そして、「京都議定書に調印しなかった世界の二大ＣＯ2排出国であるアメリカと中国の参加が必要だ」とされていたのが当時の国際世論でした。そのために、オバマ政権は中国の言うことを何でも聞きました。その代表的な事例が中国による南沙諸島の実効支配です。「パリ協定」成立直前の2014年から15年にかけて、中国はミスチーフ礁やジョンソン礁などの７ヵ所において、大規模かつ急速な埋め立てを強行。軍事施設のほか、滑走路やレーダー施設などのインフラを建設しました。
中国は、「軍事行動ではありません」と言っていましたが、それは明らかなウソです。それにもかかわらず、オバマ政権は、あいまいな態度を繰り返し、中国の横暴を許していました。まさに、「パリ協定」のために南沙諸島が売られたと言っても過言ではありません。
これと同じことを、今、中国は狙っているのです。バイデン新政権は、政権の人事などから見ても「オバマ・アゲイン」であるのは間違いありません。特に、オバマ時代の国務長官であったジョン・ケリー現気候変動特使は、何よりも「環境問題が第一」と考えているとみられます。
第二の狙いとして挙げられるのが、ヨーロッパやアメリカ、日本などの先進国の弱体化です。中国を含めて、世界各国が「カーボンニュートラル」に向けて掲げる目標は、「経済的には自爆、技術的には不可能、科学的にはナンセンス」なものばかりです。
それでも、中国も同様の目標を持つので痛み分けじゃないかという人もいます。しかし、先進国の多くはＣＯ2ゼロの期限を2050年に設定していますが、中国は2060年。この10年の差はかなり大きいです。先進国が先んじて破たんしていく中で、中国はそれを非難しながら、自らの目標を下げていく。こうした構図になります。
さらに、目標を取り下げれば、先進国への環境保護団体からの抗議の声が高まるのは目に見えています。
第三の狙いとして、中国はアメリカの分断を図ろうとしています。環境問題を声高に主張するリベラル陣営にとって、温暖化はイデオロギーのようになっている。客観的なデータに基づく冷静な議論ができないのです。
その一方で、保守陣営は「温暖化」の問題を冷ややかに見ています。中国が環境問題を煽ってこの亀裂を深くすることによって、アメリカの国力を下げようとしているのです。
中国の狡猾な外交戦略が着々と進められていることを、日本はしっかりと認識しなければなりません。中国に惑わされて、外交のかじ取りをゆめゆめ間違えてはいけません。
これまで、中国は嘘の統計を発表し、世界を欺き続けた。その代表例がＧＤＰである。2020年の成長率が世界でいち早くプラスに転じたとしているが、輸入量からみるとゼロに近い。
そもそも、中国のＧＤＰは公表の半分という厳しい見立てもあり、李克強首相が副首相時代に、「発表された統計は信じていない」と発言したことは有名な話である。
そんな中国が「2060年にＣＯ2排出量ゼロ」など守るはずがない。むしろ、統計を誤魔化し、石油・石炭を輸入し続け、ガソリン車を走らせ続ける、そんな未来を考えておいた方がよい。
脱炭素で日本の製造業は崩壊の危機に瀕する。他の先進国も同様に行き詰まるだろう。幸福の科学のリーディング(『ヤイドロンの本心』)で予見される未来では、先進国がＣＯ2の排出制限を受けると、石油・石炭・鉄鉱石などの資源をまともに買ってくれるのは中国だけになり、輸入の力で資源国を支配するようになる。さらに、ガソリン車は中国しか輸入してくれなくなる。世界のガソリン車工場の中国移転が始まる。そして、中国は再び「世界の工場」を狙うのです。
「脱炭素社会」の実現で、世界秩序は大きく変化し、中国が軍事的にも経済的にも、覇権を握ることになる。
地球人弱体化戦略
幸福の科学の霊査で、地球人弱体化戦略が明らかになった。
相手を弱体化させてから攻めるというのが軍事の定石である。だが、大川隆法総裁の霊査によって明らかとなった悪質宇宙人の地球人弱体化戦略は、想像よりはるかに巧妙だった。その一手が、脱炭素運動を煽ってエネルギーを干し上げ、先進諸国の文明度を落とすというものである。
異常な山火事も、地球人に自主的に地球温暖化説を唱えさせ、国際世論を脱炭素に染める狙いもあったかもしれない。カリフォルニア州の山火事はすでに地球温暖化の”象徴”となっている。同州知事のギャビン・ニューサム氏が、「もし気候変動に懐疑的ならば、カリフォルニアに来ればよい」と豪語したほどである。
悪質宇宙人がウォークイン
大川隆法総裁によるリーディングで、「宇宙の闇の神」がＮＨＫの番組制作のディレクターなどにウォークインして、「脱炭素」の正義を押し広げようとしていることが指摘された(『ゾロアスター 宇宙の闇の神とどう戦うか』)。
2021年初めに放送されたＮＨＫスペシャル「暴走する温暖化 “脱炭素”への挑戦」は、日本世論への影響がかなりあったと思われるが、専門家から見ても嘘と情報操作に満ちた極めて問題の多い内容となっており、とても科学的とは言えない番組だった。同番組を制作したディレクターが、山下健太郎氏と立花江里香氏である。特に、山下氏は、同番組放送後も”ライフワーク”のように地球温暖化説を主張するイベントに取り組んでいる。
なお、ウォークインとは、肉体に宇宙人の魂が入り込んで、本人の魂と同居している状態のことを言う。この悪質宇宙人の影響で、ＮＨＫはグレタ氏が「科学万能」「ＣＯ2は人類を滅ぼす」などと訴える姿を流し、視聴者を洗脳して救世主に仕立てているという。ウォークインされると、自分の考えと宇宙人の考えとの区別がつかなくなり、コントロールされてしまうので、十分に注意が必要です。
中国とグレタ氏の仲介者に伸びる手
悪質宇宙人の視点から見た時に、この「脱炭素運動」で重要な役割を果たしており、できれば操作したくなるような人物は他にもいる。
一例を挙げるとすれば、脱炭素の世界的象徴であるグレタ・トゥーンベリ氏の背後に中国政府の手が回っている。中国もまた、西側先進国の国力低下を狙っている。
この中国の工作をグレタ氏につなげるブリッジとなっている団体の一つが、米カリフォルニア州に本拠を構え、首都ワシントンやニューヨークにも拠点を持つ環境保護専門の法律事務所・アースジャスティスである。同事務所は、グレタ氏が国連でスピーチできるよう全面的にロビー活動した団体の一つ。しかし、その実態は、在日米軍の縮小・撤退を働きかける中国シンパの法律事務所でもある。
一連の不審な行動から、米下院天然資源委員会は、同事務所が中国政府の「代理人」である可能性を提起。代表のアビゲイル・ディレン氏に書簡を送付し、回答を求めている。
自らの影響下にある中国政府と世界的環境運動家をつなぐ仕事は、悪質宇宙人の地球人弱体化戦略の中でもキーの役割を果たすだろう。今後も引き続き監視する必要がある。
悪魔の道具である「脱炭素」に振り回されるな
「コロナ」「脱炭素」がダブルで到来すると、日本は大不況になり世界大恐慌に陥る可能性が非常に高い。先進国が没落して笑うのは誰だろうか。
幸福の科学の霊査では、「脱炭素」運動の背後に「二つの悪魔」がいることが分かっている。
一つは、グレタ・トゥーンベリ氏を使って脱炭素を盛り上げている、ソ連建国の父・レーニンの霊。リーディングでは、「石油や天然ガスやその他のＣＯ2排出を止めることができたら、他国の経済成長がストップして、ロシアが来世紀の中心になる」とし、地獄のスターリン霊とともに暗躍していると示唆。地球温暖化理論は先進国の発展を止めるための「道具なのだ」と明かした(『ＣＯ2排出削減は正しいか』)。
レーニン霊は環境保護を推進する理由として、「先進国を殺して、止めて、衰退させるための、新たな道具なのよ」と主張。「地球温暖化説なんか正しくない」という本音も漏らしつつ、自らがロシアやスカンジナビア諸国を指導し、「世界の『次なる統治民族』になる」という野望を明かしています。
大川隆法総裁は、グレタさんの活動について「環境左翼に名を借りた”共産主義復興運動”」であると指摘しています。先進国が自らの手足を縛り、産業を衰退させ、国力を低下させれば、新たな「共産主義革命」を助長する恐れすらあります。気候変動対策が、各国の衰退に繋がらないよう留意する必要があるでしょう。
もう一つの悪魔は、「脱炭素」を利用して世界制覇を狙う中国共産党である。毛沢東霊が指導しているほか、近年では「闇宇宙の存在」の影響も指摘されている。大川隆法総裁は、「自由主義・資本主義国を2050年までにＣＯ2排出 ゼロ に追い込んで、利益をうけるのは一体誰か。考えれば分かる。だまされてはいけない。これは『気候正義』の問題ではなく『世界正義』の問題だ」と指摘する。
「脱炭素」というイデオロギーで世界を洗脳し、支配しようとしている存在が現実にいる。その欺瞞に気づき、真実を明らかにすることが地球の未来を守るためにどうしても必要です。
「核なき世界」で地球の”無血開城”を狙う
大川隆法総裁の霊査でさらに判明したのが、地球を手に入れたい悪質宇宙人にとっても、人類に核兵器で反撃されるのは避けたいということである。
そこで「怪しい」と指摘されたのが、世界的に展開している「核なき世界」を唱える運動。同運動の背後には、米露の核兵器削減を画策する中国政府の工作ネットワークが展開していることが分かっている。
2009年10月、「核なき世界」を提唱するバラク・オバマ米大統領(当時)へのノーベル平和賞授与が決まった。政権誕生から約９ヵ月という異例のスピードである。その後、オバマ氏は、理想実現に向けて国防予算のスリム化に尽力。米軍が足止めをくらう中、海の向こうでは中国が軍事拡張、とりわけ核兵器の増強を進めた。あたかも、中国にとって都合のよい環境が偶然現れたかのようだが、大川隆法総裁の霊査によって、そもそも中国政府がオバマ氏にノーベル平和賞をとらせたという衝撃的事実が指摘されている。
2010年、中国の民主活動家・劉暁波氏がノーベル平和賞を受賞した際、中国政府がノルウェーの政界を通じてノーベル委員会に強烈な圧力をかけて妨害工作を行ったことは、その後さまざまな暴露本などにより明らかになっている。
ノルウェーの親中派などを使って中国が「オバマ平和賞受賞」を仕掛けたことは想像に難くなく、中国(悪質宇宙人？)の魔の手はこのあたりにまで伸びていることは、想定の中に入れておいた方がよいだろう。
他にも気になるのが、2017年にノーベル平和賞を受賞した国際ＮＧＯ「ＩＣＡＮ(核兵器廃絶国際キャンペーン)」である。同団体は、日中国交樹立の立役者・創価学会と並々ならぬ関係を築いている。
ＩＣＡＮの事務局長を務めるベアトリス・フィン氏は、平和賞を受賞した翌2018年１月、世界で唯一の被爆国である日本を初訪問。約１週間と長くはない滞在期間で、東京・広島・長崎の各地で講演会を行った。そんなタイトなスケジュールの中、フィン氏は創価学会総本部を訪問。同会国際組織・ＳＧＩ幹部などと面会した。フィン氏は創価学会のインタビューに対しても、「ＳＧＩはICANが誕生して間もない頃から苦楽を共にしてきた重要なパートナー」、「どこの国を訪れてもＳＧＩのメンバーとお会いします」と謝意を伝え、世界各地でＳＧＩと協力して反核運動のキャンペーンを展開してきた様子を語る。その実態は「世界各地で米軍の核戦力を弱める」という中国の戦略の先兵を担っているに過ぎないが、この構図もまた悪質宇宙人にとっては都合がよいことだろう。