地球温暖化仮説は誤り
地球温暖化の原因はＣＯ2（二酸化炭素）であり、地球レベルでＣＯ2を削減しない限り異常気象や海面上昇は避けることができないと言われている。
地球温暖化への危機感の引き金、それは、1981年にＮＡＳＡゴダード宇宙飛行センターの大気学者、ジェームズ・ハンセンらが科学専門誌「サイエンス」に発表した１篇の論文であった。
彼らは、その中で「人間活動が大気中に放出する二酸化炭素により地球が温暖化する」という予言を発していた。予言には、この温暖化によって、南極の氷が解け、その結果、世界の海面が上昇して多くの都市が水没し、内陸部は砂漠化するなど、人々を不安に陥れる結末が含まれていた。
この予言はマスコミの強い反応を引き起こし、世界中の人々を地球の温暖化あるいは温室効果の議論の中に有無を言わせず取り込み、各国の政府や研究機関を動かしました。10年後の1992年にリオデジャネイロで地球環境に関する今世紀最大の国際全議「地球サミット」を開かせるまでに至った。
地球温暖化を語る際によく使われるのが、「ホッケースティック曲線」です。過去1000年間の北半球の気温変化を示したグラフは、米ペンシルバニア州立大学のマイケル・マン教授によって作成され、2001年には、国連の気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)の第三次報告書に採用されました。このグラフによって、1000年間に渡ってほぼ横ばいで推移していた気温が、20世紀後半から急上昇したということとなり、化石燃料の使用増加によって地球温暖化が進んだという論が世界に広まったのです。
二酸化炭素の量については、地球温暖化の問題と絡めて さまざまな議論があります。その代表的な論調は、「地球は温暖化しており、その原因は産業革命以降、人類が排出してきた二酸化炭素だ。このままであれば、21世紀末までに平均気温が最大4.8℃も上昇し、さまざまな危機的な状況がもたらされる」というものです。
ただ、報道のほとんどは、国連のＩＰＣＣのデータをもとにしているが、そもそもデータのとり方が間違っている。ＩＰＣＣは、政府間パネルなので、各国の顔を立てて、各地でいろいろな方法で観測された ばらばらのデータを単純に集計している。そうすると、単調に地表の気温全体が上がっているように見えるのではないでしょうか。
多くの人がＣＯ2地球温暖化説を信じるようになった責任は一部のメディアにあります。特に、ＮＨＫと朝日新聞の偏向報道はかなり酷いものです。ＮＨＫは、2006年に「温暖化によって海面が上昇し、太平洋の島国ツバルが水没する」という特番を流しました。
二酸化炭素悪玉説は、政治的・国際的・心理的な要素が大きく、科学の世界のみでは決着のつかない模様です。「オゾン層とそれを破壊するフロンの規制」という一時代前の問題と比べても、より科学から離れた次元で議論されています。
北極の氷が溶けて海水面が上がる？
北極の氷が溶けて海水面が上がるというような報告書がある。しかし、そうではない。北極のように水に浮いている氷が溶けても、水面の高さは変わらないという「アルキメデスの原理(浮力の原理)」があるからです。氷がなぜ水に浮いているかというと、水より同じ体積の氷のほうが軽いからである。水が氷になるときに体積が大きくなるから軽くなる。水に浮いた氷が溶けると、氷の体積が小さくなり、ちょうど海水面の上に顔を出している部分が体積としてはなくなる計算になる。すなわち、北極の氷が人間の目に見えるのは、水と比べて軽い部分だけが顔を出しているからである。
定説の理論が破綻
北極の氷の件だけでなく、困ったことに、学説では、海面上昇の原因は南極大陸やグリーンランドから溶け出した氷だとされ、南極西部の氷が溶け出すと地球の海面が約３メートル上昇すると言われているＩＰＣＣが2013年に発表した報告書では、温暖化の影響で南極の氷は減り続けており、海面が上昇しているとされた。多くの学者も、南極半島と この半島を含む西部の一部では、温暖化の影響で氷が溶けて減少し続けていると主張。全体として氷は減少しているとして、もはや異論を差し挟む余地はないとみられてきた。
南極の氷が、同じ期間に年間300億トンから年間1470億トンへとペースを速めて溶けていたとのことです。これは、陸地の氷が溶けて海に流れ込んでいるということですから、海面上昇に繋がるのだという。グリーンランドの氷は、1992年からの10年間は年間340億トンの割合で減っていて、2002年からの10年間で年間2150億トンと大幅にペースアップしたという。
ところが、一方で、南極の氷の量は増えているという報告があります。南極の西部では火山活動で氷が減っていますが、東部では増えていて、全体では増加傾向にあるという。
ＮＡＳＡと欧州宇宙機関の人工衛星が1992～2008年に南極氷床の高さを観測したデータを収集し、詳細に調査した。その結果、氷は1992年～2001年には年間1120億トン増えた。2003年～2008年も年間820億トンの増加を記録するなど、増加率が鈍化していたものの、一貫して増加傾向をたどっていたことが判明した。
では、なぜ氷が増えたのか。その原因は１万年前から降り続く雪だという。雪は毎年1.7センチずつ積もり、数千年にわたって氷の中に圧縮されていく。増加分はこれらの雪とみられる。
ＮＡＳＡの雪氷学者 ジェイ・ツバリー氏は、研究成果が「南極に関して言われている一般論と食い違っている」と指摘。そのうえで、大陸西部にある南極半島などでは他の研究と同様に減り続けているが、「西部でも内陸部では、東部とともに減少分を上回る勢いで増えていることが確認できた」と明言している。
この研究結果が正しいとすれば、「温暖化で南極の氷が溶けて海面が上昇している」との論理は破綻することになるわけです。
理科の実験で、氷に熱を加えても溶け終わらない限り温度は上昇しませんが、同じように、南極と北極に氷がある限り簡単には気温は上がりません。
南極の氷が溶けて、海面が上昇すると言われているが、それに見合う海水の蒸発が発生するので、大規模な海面上昇は起きないはずである。今起きている海面上昇は、おそらくの自然現象に伴う誤差の範囲であろう。
テレビで、南極の氷山が溶けることによる氷河の崩落シーンをよく流しますが、崩落の勢いが、氷が多いほど強いからであって、温暖で溶けているわけではありません。これは気温の上昇に関係なく起きる循環現象であって、完全な洗脳映像なのです。
水温が上がれば、溶けていた気体の一部が大気に出てきます。過去30年ずっと直線的に増えてきた大気中のＣＯ2濃度は、ゆっくりした昇温、つまり自然変動の結果としか思えません。
気温も、ＣＯ2濃度も、そして海水準も じわじわ自然変動しているだけでしょう。気温の上昇に人間活動の寄与する部分はごくわずかです。
安直な ＣＯ2による地球温暖化説は疑わしい
気象学という学問は、軍事研究と密接に結びついている。アメリカが日本に原爆を落とす際に、目的地の天候を知る必要があったこともその一例で、第二次大戦のとき世界各国で気象学者の数が増えた。戦争が終わったら彼らの行き場がなくなり、研究費も削られることになった。そこで、キーリングなどの学者が、『二酸化炭素の濃度がこのまま倍増したら気温が４℃上がって大変なことになる』というオーバーな表現をし、『温暖化研究にもっと研究費を増やせ』という科学者たちの大合唱につながっていったのです。
1987年、レーガンとゴルバチョフによる「中距離核戦力全廃条約 ＝ 冷戦の終結」を受けて、先進７ヵ国サミットは、核軍縮に変わる新しい議題を探す必要性に迫られた。そんな折、地球温暖化問題が彼らの目にとまり、1988年のトロント・サミットの主題となった。この流れが その後のＩＰＣＣの報告内容や京都議定書につながっていく。
2005年２月発効の京都議定書は、「2008～2012年の５年間に、先進国がＣＯ2排出量を基準年（1990年）比でそれぞれ決まった率だけ減らす」と定め、削減率はＥＵが８％、米国が７％、日本とカナダが６％だった。
国際政治の力学により、京都議定書の時代から2016年発効のパリ協定に至るまで、「ＣＯ2排出を減らすべき先進国」は、ＥＵ諸国の一部と米国、日本、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、スイスに限られる。「温暖化対策」の話になると、中国やロシア、インド、ブラジル、韓国、シンガポール（１人あたりＧＤＰは日本の約1.4倍）、中東諸国やアフリカ諸国はみな「途上国」の扱いになり、排出削減を強制されない。中国が世界最大の排出国になったいま、理不尽きわまりない状況だといえよう。
加えて、原子力発電を推進したい勢力にとっても、「原発は発電時にＣＯ2を排出しない」という理由で、ＣＯ2悪玉説は都合がよかった。こうした研究者、政治家、業界の思惑が一致し、ＣＯ2温暖化説が強力に推進されてきたというのである。
そんな状況を嫌った米国は京都議定書を批准せず、早々と2001年３月末にブッシュ政権が議定書から離脱した。カナダは2007年４月に「６％削減の断念」を発表し、2011年12月に正式離脱を表明している。
地球の気温は、過去どのように変わってきたのかも、どんな要因がいくら変えてきたのかも、今後どう変わっていきそうかも、まだ闇の中だといってよい。
2017年６月、トランプ大統領は、地球温暖化の対策を国際的に取り決めたパリ協定からアメリカの離脱を表明。超大国のリーダーが地球温暖化仮説に突き付けた態度は、大きなインパクトがありました。
パリ協定とは、京都議定書に代わる地球温暖化対策として、2015年に定められた新しい国際ルールのことである。フランスで行われた、国連の気候変動枠組み条約締約国際会議(ＣＯＰ21)で採択され、2016年11月に発効した。
パリ協定は、先進国だけに削減の義務を課した京都議定書とは違い、世界196ヵ国・地域すべてに、温室効果ガス削減の目標を定めている。
協定の主な内容として、以下の項目が挙げられる。
・地球の気温上昇を２度より「かなり低く」抑え、1.5度未満に抑えるための取り組みを推進する。
・温室効果ガス排出量を、2050～2100年の間に森林・土壌・海洋が自然に吸収できる量にまで、減らしていく
・途上国の気候変動対策として先進国が2020年まで年間1000億ドル支援し、2020年以降も資金援助の約束をする。
これに加えて、主要排出国は、温室効果ガスの排出量削減目標の提出および実績点検を義務付けられている。しかし、世界第１の排出国である中国は、2030年までは事実上排出量削減をしなくてよいなど矛盾も多い。
温暖化と寒冷化
米国のＳ・フレッド・シンガー博士が主に唱えた、「地球温暖化は一定周期で起きている」という科学的根拠に基づいた学説が注目されています。「地球温暖化と寒冷化は1500年周期で、過去100万年で600回程起きている。これは、地球への太陽輻射の増減周期により説明がつく。今の温暖化は、産業がずっと緩やかだった1850年頃に始まっており、ＣＯ2が大量に増加するはずの 1940年から1975年までは温度は下がり続けている」という内容であります。
最近の地球温暖化は1850年から始まっている。しかし、ＣＯ2による温暖化なら1940年から始まるはずである。実際には、1940年から1975年までＣＯ2は大量に増えたのに、温度は下がり続け、1976年から温暖化がまた始まっている。20世紀の終わりから見ると、ＣＯ2の増加と温暖化が同時に起きたように見えるが、温室効果理論は最近の気候変動を説明できない。 現在の温暖化は、1940年よりはるか以前の1850年ごろ、人為的なＣＯ2があまり大気中になかった当時に起こったものである。1940年から1975年までは、工業からのＣＯ2排出は大幅に増えたのに、温度は下がり続けた。
大川隆法総裁は、『夢のある国へ－幸福維新 幸福実現党宣言⑤』で次のように説かれました。
「これは、まだ一つの仮説にすぎないのです。私は、「ちょっと待て。何かおかしい。怪しいぞ」と感知しています。今の地球温暖化が始まったのは1850年からです。ところが、大気中のＣＯ2が増え始めたのは1940年からです。これは、おかしなことです。90年ずれています。しかも、1850年から温暖化が始まっていますが、現在に至る過程で、一回だけ寒冷化が起きています。その時期は1940年から1975年までです。そして、1976年以降、再び平均気温は上昇に転じ、急速に上がってきているのです。両者には因果関係がない可能性が高いと言えます。実は、地球は1500年周期で温暖化と寒冷化を繰り返しています。過去、百万年の歴史を調べると、約六百回、温暖化が起きているのです。したがって、「温暖化は、ＣＯ2などの温室効果ガスの影響で起きるのではなく、地球自体の天然現象として、温暖化と寒冷化が起きる。地球は、そういう周期を持っている」と考えられるのです。もっと大きく言えば、氷河期は一万年単位で起きています。今から一万年ぐらい前までは氷河期であり、この氷河期が終わって温暖化が始まり、文明が発達してきたのです。大きな流れとしては、やがてまた氷河期が来るのですが、氷河期と氷河期との間は、温暖な気候が続く時代です。」
地球は絶えず温暖化しては寒冷化するというサイクルを繰り返しており、この周期は、ＣＯ2の水準が高かろうが低かろうが、定期的に生じる地球の天然現象なのである。ＣＯ2の変動では、ローマや中世に温暖期があったことを説明できない。近年の温暖化も、人間が排出した二酸化炭素によるものではなく、地球の大きなサイクルの中で起きているものである。1500年周期で温暖化が起きる証拠は、南極の氷河や世界中の海底堆積物、洞窟の中の石筍等に見られる。それによると、過去100万年の間に600回の気候変動が起こっている。北米の化石した花粉は過去１万4000年で９回にわたって樹木や植物の植生が完全に入れ替わったことを示している。 ヨーロッパでも南米でも、考古学者たちは、先史時代の人々が温暖期には居住地や耕作地を山河地にまで広げ、寒冷期には低地に降りてきたことを明らかにしている。
「人為的ＣＯ2が犯人である」との説が如何に荒唐無稽であろうか。
地球の気温は、過去どのように変わってきたのかも、どんな要因がいくら変えてきたのかも、今後どう変わっていきそうかも、まだ闇の中だといってよい。
アル・ゴアが2006年の書籍と映画『不都合な真実』で、「ＣＯ2が地球を暖める」証拠に使った「ＣＯ2濃度と温度の関係」を示すグラフがある。過去42万年に及ぶ南極の氷床コア分析から推定されたＣＯ2濃度と気温の関係を示している(環境省「地球温暖化の影響 資料集」より）。その推定値が正しければ、間氷期のピーク（約32万年前、24万年前、13万年前）にあたる気温は、今の気温より１～２℃くらい高かった。そのとき、ＣＯ2濃度は今よりだいぶ低かった。単純に「ＣＯ2が温暖化を起こす」と思うのは間違っているのです。
また、その後の研究により、過去42万年間の因果関係は「まず気温の変化が起き、数百年かけてＣＯ2濃度が変わった」とわかっている。
気温が上昇すると海面温度が上がり、海から大気中に放出されるＣＯ2が増えます。下がれば海水にＣＯ2が溶け込む。ＩＰＣＣのいう「ＣＯ2増加→気温上昇」という関係とは逆に、気温上昇によってＣＯ2が増えているのです（「気温上昇→ＣＯ2増加」）。気温が上下し、半年から１年後にＣＯ2濃度が上下している。つまり、気温の変化が先で、ＣＯ2濃度の変化は後である。気温上昇の「原因」ではなく「結果」なのである。ＣＯ2温暖化説を信じていた人にとっては耳を疑う結論である。
太陽活動や宇宙線などの天体活動で、大気中に0.03％しか含まれていないＣＯ2の影響はほとんど無視できる。
巨額のコストをかけてその排出量を削減しても、温暖化を数年先延ばしする程度の効果しかない。実際には、こうした太陽系の環境には一定の循環があり、20世紀は太陽活動が活発になる時期であった。
海水のうち、太陽光による温度変化の影響を受けるのは、表面の200メートルまでで、数千メートルの深さを持つ深海は水温が安定しています。これも、膨大なエネルギーを貯蔵し、地球の温度を安定させ、緩衝材の役割を果たしている「自動調整装置」なのです。
二酸化炭素は地球の歴史の中で変動をくり返してきました。しかし、過去の温暖化で重要な役割を果たしてきたのは「海洋」である。
二酸化炭素を中心にすえたモデルは、地球全体が温暖化するかのように議論しているが、古気候学のデータは、温暖化は極地に近いほど強く起こり、赤道側ではほとんど変動が起こらなかったことを示している。これは、たとえ二酸化炭素による温度上昇があっても、熱容量のきわめて大きな海流が赤道側の熱を高緯度地域に大量に運び、熱帯地域の温度を一定に保つためと見られる。そして、この強力なメカニズムに変化が生じると、たとえ二酸化炭素の量に変化が生じない場合でも、温暖化を引き起こすことがある。中生代と新生代における温暖な気候はこのメカニズムによるらしい。
海域における火山の活動状況の強弱が、エルニーニョ現象やラニーニャ現象という、海水温の変動を大きく左右している可能性が高いのではないかと思われます。
ＣＯ2自体は海水によく溶けて、また海水からも放出されます。海中には大気中の約50倍のＣＯ2が含まれており、海中植物の光合成の源になると共に、全体のＣＯ2量の調整役を果たしています。
ミランコビッチ効果等により、現在大きな周期（流れ）としては、温暖期から寒冷期の方に向かっています。近代ヨーロッパで地質学が誕生して以来、目の前の氷河を眺めながら、切実な問題に直面していた学者らにとっては、「いつ、間氷期（温暖期）が終わって、氷河期（寒冷期）に入るのか」、それを突き止めるのが最重要課題でした。そういった長年の真面目な学問的積み重ねを無視して、コンピュータ・オタクのような気候モデル学者が数字をいじりながら、世界を引っかき回しているというのが今の「温暖化問題」の実態なのです。
今から約２万年前、海水準は現在より低く、例えば瀬戸内海は陸地でした。海水準が今より低いということは、海水は陸地に存在していた。氷河期だったということです。
北欧やアメリカ大陸のカナダは ほとんど氷河で覆われていました。年平均気温は現在より７～８℃低く、海水準は百数十メートル低かったと考えられています.
地層内の花粉分析から、瀬戸内海の辺りには、現在の東北地方に多いブナや針葉樹が多かったことが分かっています。また、海底からは ナウマンゾウの化石も見つかっています。
地球の気温は、何千年も前から太陽活動の活発さ度合いと足並みを揃えて周期的に温暖化と寒冷化を繰り返してきた。太陽（黒点等）の活動による低温期と高温期の繰り返しの影響の大きさに比べれば、二酸化炭素が理論的にもたらす温暖化の影響は、無視できるほど小さいわけです。
地球には宇宙空間から常に宇宙線が降り注いでいる。これが地球の大気に届くと低い雲が多くなり、地球が寒冷化する原因になるのだが、この宇宙線を吹き飛ばす働きをしているのが太陽から地球に吹きつけている「太陽風」である。太陽の活動が弱い時期は、地球に届く宇宙線の量が増えて気温が下がり、逆に太陽が活発になれば宇宙線が減って気温が上がる。つまり、地球気温の周期的変動は太陽活動のサイクルが原因だと考えられるわけである。
雲量を決めるのが宇宙線
気温を支配するのは、ＣＯ2ではなく雲の量です。地球の温度を根本的に決めるのは日射量ですが、それを圧倒的に支配する要素が雲です。雲は白く、太陽光を反射します。そのため、雲量が１％増えると、地球の平均温度が１℃下がることが分かっています。雲が日傘の役割を果たし太陽を遮るのです。
では、その雲の量を増やすものは何か。地球には常に宇宙から放射線が降り注いでいる。これを「宇宙線」と言う。どこから飛んで来たかというと、銀河のどこかで星が死に、超新星爆発をした時に四方八方に放射されるという説が有力である。
この宇宙線こそ雲の量を増やしています。これを「スベンスマルク効果」と言います。高エネルギーの宇宙線が、雲の材料(凝結核)となる塵や埃に衝突する。そして、バラバラに分解してその数を増やすので、雲の量が増える。
太陽が宇宙線量を左右する
さらに、この宇宙線の量を左右しているものがあります。それが太陽活動です。太陽活動は周期的に強くなったり(黒点の数が増える)、弱くなったり(黒点の数が減る)しています。
太陽が光と熱を放射しているのは周知の通り。だが、それ以外にも、「太陽風」という目に見えない高温のガスを吹き出している。これが地球にも吹きつけ、外から降り注ぐ宇宙線を弾き飛ばしているのです。
太陽活動が弱くなった時、太陽風のバリアも弱くなり、地球に降り注ぐ宇宙線が増える。その結果、雲が増え、気温が下がります。逆に、太陽活動が強くなれば、宇宙線も吹き飛ばされて減り、雲も減って気温が上がります。
この2000年の太陽活動と宇宙線量、地球気温の変化を調べたところ、明らかな相関関係があることが分かってきました。
この太陽活動が近年低調になりつつあります。地球は温暖化どころか、寒冷化する予兆があるのです。
地球の軸と軌道で「太陽光」の当たり方が変わる
氷期と間氷期をもたらす数万～10万年周期の気候サイクルは、『地球の天体運動』によるものです。
地球の自転軸の角度や公転軌道の形などは、月や惑星の引力により周期的に変わっています。それによって、北半球高緯度が受ける日射量が周期的に変化し、氷期と間氷期を繰り返してきました。
これを氷河期の「ミランコビッチ理論」、周期を「ミランコビッチ周期」と呼びます。この周期を見ると、地球は約6000年前以降寒冷化に向かっており、約３万年後に氷河期を迎えます。
地球温暖化の原因は フォトンベルト
映画「２０１２」で一部描かれていましたが、宇宙の銀河系には「フォトン・ベルト」というものがあります。これは電子の帯のようなものです。実は、今、地球は、このフォトン・ベルトの中に入っています。そのため、ちょうど、電子レンジの中に入れられたような状態になっていて、地球の内部は温められています。その結果、地熱が上がり、地球の表面温度も上がってきて、地球が温暖化しているのです。地球温暖化の原因は、本当は、ＣＯ２ではなくて「フォトン・ベルト」なのです。地球の内部が温められていて、溶融マグマが加熱されているために起きる解離ガスの爆発（海底火山、陸域火山の爆発）による影響を受けていると考えたほうが正しいようです。
地球は、やがてフォトン・ベルトから出ます。フォトン・ベルトは宇宙の中を動いているので、やがて地球を通り過ぎるのですが、その後、今度は地球の寒冷化が始まるのです。
温暖化よりも寒冷化のほうがはるかに恐い
地球は温暖化ではなく寒冷化に向かっている。現在の寒冷化は、1700年台後半から1800年台にかけての現象と似ていて、太陽の活動が関係しているのです。また、地殻移動（地軸の変化も同じこと）による住環境の変化も関連していると思います。
太陽活動の循環は、2000年ごろをピークとして低下局面に入っているので、今後は地球の寒冷化についての対策が必要なのです。
世界の主要な４気候観測機関が、2007年に地表の平均気温が約0.6～0.7度下がったと発表した。これは、年間としては記録史上最大の低下であり、その後も続いている。環境省はこれをアノマリー（変則現象）だとして無視しているが、これは今後はじまる地球寒冷化の前兆だと思われます。
温暖化によってハリケーンなどの異常気象が増えるという話がよくあるが、これはＩＰＣＣも否定している。他方、今年初め、中国から中央アジアにかけて平年より６℃以上低い寒波が襲い、１ヵ月で100人以上が凍死した。今後５℃近い寒冷化がおこるとすると、地球が氷河期に入り、ロシアはほとんど住めなくなり、４世紀ごろ起きたような民族大移動が起こるでしょう。少なくとも、今の段階で、何兆ドルもかけて世界中の国が温暖化対策をすべきだというコンセンサスは科学者にはない。特に、今は食糧危機で数億人が餓死の危機に瀕している。
地球の寒暖に影響を与えるものに、「太陽の活動」「地球の磁力線」「火山噴火」「地球の自転・公転」などがあるわけですが、温暖化を主張する気象学者は、それらの影響はなかったことにしている。つまり、「相殺しあって影響はゼロだった」と決めて、事実上 ＣＯ2の影響だけで気温が上昇するように モデルをつくっていった。しかし、他の要素が相殺し合うことなどあり得ない。そのようなモデルに、「ＣＯ2が増えた」というデータを入れれば、「気温が上昇した」という結果が出るのは当たり前の話です。
国立天文台、理化学研究所、ＪＡＸＡやＮＡＳＡ等の国際チームが、2012年４月19日に発表したところによると、太陽極域の磁場がこれまでとは異なる現象を示しているという。太陽観測衛星「ひので」によるこの観測は、地球の寒冷期到来の予兆を示している可能性があるという内容である。
太陽には南北両極にプラスとマイナスがあるが、両極が周期的(約11年)に入れ替わり、黒点の数が最大になる極大期が反転の時期であると考えられている。今回、太陽の北極磁場がマイナスからプラスに反転すると予測される一方、南極での反転は見られず、南北の両極がプラスのまま赤道付近がマイナスになり、四極構造になると想定されている。
ポールシフトの影響
地軸というのは気流の流れや温度変化、海流などの現象に大きな影響を与えている。
幸福の科学大川隆法総裁の著書『大中華帝国崩壊への序曲』で、アフリカの祟り神・ズールは、以下のように言われました。
「ポールシフトは回避されましたけれども」という質問に対し、『いや、回避されていないんですよ。一部起きていますから。だから温暖化しているでしょ。あれは、ポールシフトが起きているんです、実際は。それはそうです。氷が解けているんだから、ポールシフトは起きているんですよ。分からないんですよ。住んでいるから。』
ここ数十年の異常気象の原因は、地球地軸のズレによる気候変動なのです。特に温暖化が引き起こっている原因の裏付けとなっております。気候に与える影響は、地球温暖化ガスなどよりも非常に効果が高いといえる。
地軸が数度傾いて、深層海流・表層海流及び気流の流れが変化した。砂漠に大雨、夏に雪が降り、漁場には魚が居なくなった。二酸化炭素により地球が温暖化することではないのです。
科学から離れた次元で議論されている
天動説、熱素説、前成説などもそうでしたが、科学の世界では、真理にたどり着く前に紆余曲折があるものです。しかし、二酸化炭素悪玉説はそれらとは違い、政治的・国際的・心理的な要素が大きく、科学の世界のみでは決着のつかない模様です。「オゾン層とそれを破壊するフロンの規制」という一時代前の問題と比べても、より科学から離れた次元で議論されています。
18世紀に始まった産業革命により化石燃料の使用が急増。それによって、大気中のＣＯ2が増え、地球が温暖化した。これが温暖化のストーリーなのですが、数多くの研究によって、1100～1375年の中世にかけて、地球全体で現代以上に温暖な気候が続いたことが明らかになっています。
化石燃料ではなく足踏み回転車や水車が使われていたような時代に、なぜ地球は温暖化したのでしょうか。活動家は この謎について口をつぐんだままです。
世界各地で「地球温暖化仮説」に対する検証が盛り上がってきました。きっかけは「クライメート（気候）ゲート事件」です。ＣＯ2温暖化原因説を主導してきたＩＰＣＣ報告書作成に携わった研究者のデーター粉飾のやりとりなどが暴露されました。1960年代からの気温下降を隠すことで、1980年代からの上昇を誇張するデータへの改ざん、温暖化説懐疑論者の論文を学術誌などへの掲載をさせない圧力を加えたことが発覚しました。
ところで、なぜ ウソがまかり通るのでしょうか。環境の研究者は基本的に脅威論を唱えなければ、研究予算を確保できないからです。「温暖化は危なくない」ことを実証する研究をやろうとしても、予算がつきません。地球温暖化の研究は、今や数千万～数十億円、数百億円という大型プロジェクトが動いていて、一部の人たちの利権になっています。「銭」が絡んでいるので、この動きはすぐには止まりません。地球温暖化について全く理解していない政治家たちは、地球温暖化で儲けている専門家や商売人に踊らされているのです。温暖化問題が「お金の問題」だとすると悲しいことです。
背後には共産主義思想
ところで、なぜ環境団体は反論の検証もしないまま人々の恐怖をあおり続けるのでしょうか。この背景には、共産主義、社会主義の思想が流れています。
1991年、共産主義の理想とされたソ連が崩壊。拠りどころをなくした左翼活動家は、次の活動分野として環境問題にシフトしました。マルキストからエコロジストへの転向です。
ソ連崩壊後、チェコ共和国の初代首相となったヴァーツラフ・クラウス氏はこう警告していました。「21世紀のはじめにおいて、自由、民主、市場経済、そして繁栄にとって最大の脅威となるのは、共産主義やその軟化版ではありません。最大の脅威は、野心的な環境保護主義です」。
豊かさへの嫉妬心を環境保護という名目で世界に浸透させ、貧しさの平等を実現しようとしているということです。
根拠のない環境保護活動は、世界中の経済活動にブレーキをかけます。そうなれば、誰が発展途上国で貧困にあえぐ人々を救うのでしょうか。
大川隆法総裁は、さまざまな著書の中で、地球環境問題には「隠れた左翼運動」があると指摘しています。
国家間の取り決めや条約、各国の法律の根底には、倫理が求められます。その倫理は宗教に根差したものであるべきだと思いますが、過去の世界宗教にはその教えが乏しいのです。動物や植物には魂があるのかを明確にできずに弱者救済を説く点には問題があり、一方、霊界思想には、動植物の権利と人間の活動に優先順位を付けられないケースがあり、特に西洋の動物倫理観は ブレ ています。
日本の危ないところは、例えば、「バブル崩壊」や「ゆとり教育」、また「ＣＯ2排出削減問題」のときのように、全部が一緒になって一斉にウワーッと動くことである。
今は「原発反対」という人が多く、あれほど騒いでいたＣＯ2排出削減なんて今は誰も言っていないが、原発をやめるということは、「ＣＯ2が増える」ということである。
大川隆法総裁は、『『幸福実現革命─自由の風の吹かせ方─』で次のように説かれました。
「日本の危ないところは何かと言うと、全部が一緒になって、一斉にウワーッと動くことです。こういうときが、本当は最も危ないんです。例えば、先ほど言った、「バブル崩壊」のときも、「バブルは絶対におかしいから潰せ！」と言って、みんなでワアワア大合唱をし、国民の総意で潰しました。それから、「ゆとり教育」のときも、「これはいい」と言って、みな、その方向にウワーッともっていきました。その次は、この前のＣＯ2排出削減です。」
「ＣＯ2増は人間活動によるもの」「ＣＯ2増により温暖化する」といった因果関係そのものがかなり怪しいため、「グレタ教」に関わる科学的仮説をゼロから再検証する必要があります。
「二酸化炭素・性悪説」を捨てよ
大川隆法総裁は、温室効果ガス対策について、次のように言及している。
「ＣＯ2を削減しようとする政策は、基本的に間違っていると私は思っています。『炭素を出すものは、一律、悪だ』という、”炭素全体主義”のような考え方を出されると、発展途上国は苦しみますし、工業生産等にそうとう影響が出て、先進国もダメージを受けるはずなので、景気の悪化に追い打ちをかけることになります」(『救世の法』所収)
性急なＣＯ2排出削減は、不況を促進するし、発展途上国の発展をも止めてしまう。ＣＯ2による地球温暖化説は、大企業や資本主義の発展を妨げようという左翼運動であり、姿を変えたマルキシズムである。
また、総裁は、『夢のある国へ－幸福維新 幸福実現党宣言⑤』で次のように説かれました。
「温暖化が続いている間は、実は、人類や地上の生き物にとっては非常に幸福な時代なのです。さらに言うと、ＣＯ2がなければ光合成はできません。「ＣＯ2を吸収して栄養分をつくり出し、酸素を外に放出する」ということが植物の仕事なのです。「ＣＯ2が増える」ということは、「植物にとって非常に好都合な環境になる」ということであり、これは、「植物が繁茂する」ということを意味しています。今、温暖化が進み、グリーンランドの氷が解け始めたり、シベリアの永久凍土が解け、普通の土地になろうとしたりしていますが、私には、「地球が、食料をもっと増産できる態勢へ向かおうとしている」というように思えます。今、先進国は不況で苦しんでいますが、性急なＣＯ2排出削減には、不況を促進する効果があります。これは間違いありません。さらに、困ったこととしては、「発展途上国の発展を止める効果もある」ということです。もちろん、私も、「いわゆる公害レベルのものは防止すべく努力しなければいけない」と考えます。しかし、「ＣＯ2の増加によって、地球が温暖化し、破滅的な最後になる」という考え方は、一種の終末論であり、そうなることはありえません。必ず地球の自動調整装置が働きます。ＣＯ2の増加と温暖化とは特別な因果関係はないのです。「蓋然性がある」というだけで、今日のような極端な反応をしている人たちは、実は、「大企業や資本主義の発展を妨げよう」という左翼運動であり、姿を変えたマルキシズムです。これに気をつけなければいけません。」
ＣＯ2削減に協力する人は「善」、しない人は「悪」のような扱い方には注意しなければならない。
地球温暖化説をゼロから検証し直すべきです。大川隆法総裁は、カナダでの説法でこう訴えました。
「数十億の人々が貧困に苦しんでいます。どうすればこの問題を解決できるのか。どうかそれを考えてください。これは非常に重要なことであり、先進国の使命であると思います」
経済発展してこそ、今より効率的でクリーンな新エネルギーを開発することもできます。姿を変えた共産主義思想である過激な環境活動を断固として押しとどめる必要があります。