ＣＯ２・地球温暖化仮説は誤り
地球温暖化の原因はＣＯ2（二酸化炭素）であり、地球レベルでＣＯ2を削減しない限り異常気象や海面上昇は避けることができないと言われている。
地球温暖化への危機感の引き金、それは、1981年にＮＡＳＡゴダード宇宙飛行センターの大気学者、ジェームズ・ハンセンらが科学専門誌「サイエンス」に発表した１篇の論文であった。
彼らは、その中で「人間活動が大気中に放出する二酸化炭素により地球が温暖化する」という予言を発していた。予言には、この温暖化によって、南極の氷が解け、その結果、世界の海面が上昇して多くの都市が水没し、内陸部は砂漠化するなど、人々を不安に陥れる結末が含まれていた。
この予言はマスコミの強い反応を引き起こし、世界中の人々を地球の温暖化あるいは温室効果の議論の中に有無を言わせず取り込み、各国の政府や研究機関を動かしました。
「京都議定書」 「パリ協定」 ＣＯＰ
気象学という学問は、軍事研究と密接に結びついている。アメリカが日本に原爆を落とす際に、目的地の天候を知る必要があったことも その一例で、第二次大戦のとき世界各国で気象学者の数が増えた。戦争が終わったら彼らの行き場がなくなり、研究費も削られることになった。そこで、キーリングなどの学者が、『二酸化炭素の濃度がこのまま倍増したら気温が４℃上がって大変なことになる』というオーバーな表現をし、『温暖化研究にもっと研究費を増やせ』という科学者たちの大合唱につながっていったのです。
1987年、レーガンとゴルバチョフによる「中距離核戦力全廃条約 ＝ 冷戦の終結」を受けて、先進７か国サミットは、核軍縮に変わる新しい議題を探す必要性に迫られた。そんな折、地球温暖化問題が彼らの目にとまり、1988年のトロント・サミットの主題となった。この流れが その後のＩＰＣＣの報告内容や京都議定書につながっていく。
「京都議定書」
2020年までの地球温暖化対策が取り決められた。
2005年２月発効の「京都議定書」は、「2008～2012年の５年間に、先進国がＣＯ2排出量を基準年（1990年）比でそれぞれ決まった率だけ減らす」と定め、削減率はＥＵが８％、米国が７％、日本とカナダが６％だった。
国際政治の力学により、京都議定書の時代から2016年発効のパリ協定に至るまで、「ＣＯ2排出を減らすべき先進国」は、ＥＵ諸国の一部と米国、日本、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、スイスに限られる。「温暖化対策」の話になると、中国やロシア、インド、ブラジル、韓国、シンガポール（１人あたりＧＤＰは日本の約1.4倍）、中東諸国やアフリカ諸国はみな「途上国」の扱いになり、排出削減を強制されない。中国が世界最大の排出国になったいま、理不尽きわまりない状況だといえよう。
加えて、原子力発電を推進したい勢力にとっても、「原発は発電時にＣＯ2を排出しない」という理由で、ＣＯ2悪玉説は都合がよかった。こうした研究者、政治家、業界の思惑が一致し、ＣＯ2温暖化説が強力に推進されてきたというのです。
そんな状況を嫌った米国は、京都議定書を批准せず、早々と2001年３月末にブッシュ政権が議定書から離脱した。カナダは2007年４月に「６％削減の断念」を発表し、2011年12月に正式離脱を表明している。
2017年６月、トランプ大統領は、地球温暖化の対策を国際的に取り決めたパリ協定からアメリカの離脱を表明。超大国のリーダーが地球温暖化仮説に突き付けた態度は、大きなインパクトがありました。
「パリ協定」
パリ協定とは、京都議定書に代わる地球温暖化対策として、2015年に定められた新しい国際ルールのことです。フランスで行われた国連の気候変動枠組み条約締約国際会議(ＣＯＰ21)で採択され、2016年11月に発効した。
2020年までの期間を対象としていた京都議定書に代わり、2020年以降の温室効果ガス排出削減を進める新たな国際的な枠組みです。
パリ協定は、先進国だけに削減の義務を課した京都議定書とは違い、世界196ヵ国・地域すべてに、温室効果ガス削減の目標を定めている。
協定の主な内容として、以下の項目が挙げられる。
・地球の気温上昇を２度より「かなり低く」抑え、1.5度未満に抑えるための取り組みを推進する。
・温室効果ガス排出量を、2050～2100年の間に森林・土壌・海洋が自然に吸収できる量にまで減らしていく
それをもとに すべての締約国が削減目標を５年ごとに提出、見直すことが定められました。
・途上国の気候変動対策として先進国が2020年まで年間1000億ドル支援し、2020年以降も資金援助の約束をする。
これに加えて、主要排出国は、温室効果ガスの排出量削減目標の提出および実績点検を義務付けられている。しかし、世界第１の排出国である中国は、2030年までは事実上排出量削減をしなくてよいなど矛盾も多い。
ＣＯＰ 気候変動枠組条約締結国会議
「Conference of the Parties」の略
気候変動枠組条約の締結国が、条約では定められていない温暖化ガスの具体的な削減義務など、細かな部分を話し合うために設けられた締結国会議です。
ＣＯＰ26 は、2021年にイギリスのグラスゴーで開催された。このとき採択された「グラスゴー気候合意」では、パリ協定に続いて「2100年末までに世界平均気温の上昇を1.5度に抑える」という目標が明記されました。
さらに、この目標を実現するためには「2050年にはネットゼロにすること」の必要性が明示され、各締約国に対して野心的な対策が求められました。「ネットゼロ」とは、温室効果ガスの排出量を減らす、あるいは吸収する何らかの手段によって、相殺して排出量を実質ゼロにするということです。
これを受けて、多くの国・地域がネットゼロを目標に盛り込んだため、世界全体がネットゼロに舵を切ったターニングポイントとなりました。日本では、2020年頃からネットゼロと同義の「カーボンニュートラル」という言葉がよく取り上げられるようになり、ＣＯＰ26に先駆けて具体的な目標設定や長期的な計画の表明を積極的に表明してきました。
地球温暖化を語る際によく使われるのが、「ホッケースティック曲線」です。過去1000年間の北半球の気温変化を示したグラフは、米ペンシルバニア州立大学のマイケル・マン教授によって作成され、2001年には、国連の気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)の第三次報告書に採用されました。このグラフによって、1000年間に渡ってほぼ横ばいで推移していた気温が、20世紀後半から急上昇したということとなり、化石燃料の使用増加によって地球温暖化が進んだという論が世界に広まったのです。
二酸化炭素の量については、地球温暖化の問題と絡めて さまざまな議論があります。その代表的な論調は、「地球は温暖化しており、その原因は産業革命以降、人類が排出してきた二酸化炭素だ。このままであれば、21世紀末までに平均気温が最大4.8℃も上昇し、さまざまな危機的な状況がもたらされる」というものです。
安直な ＣＯ2による地球温暖化説は疑わしい
ただ、報道のほとんどは、国連のＩＰＣＣのデータをもとにしているが、そもそもデータのとり方が間違っている。ＩＰＣＣは、政府間パネルなので、各国の顔を立てて、各地でいろいろな方法で観測された ばらばらのデータを単純に集計している。そうすると、単調に地表の気温全体が上がっているように見えるのではないでしょうか。
多くの人がＣＯ2地球温暖化説を信じるようになった責任は一部のメディアにあります。特に、ＮＨＫと朝日新聞の偏向報道はかなり酷いものです。ＮＨＫは、2006年に「温暖化によって海面が上昇し、太平洋の島国ツバルが水没する」という特番を流しました。
二酸化炭素悪玉説は、政治的・国際的・心理的な要素が大きく、科学の世界のみでは決着のつかない模様です。「オゾン層とそれを破壊するフロンの規制」という一時代前の問題と比べても、より科学から離れた次元で議論されています。
北極の氷が溶けて海水面が上がる？
北極の氷が溶けて海水面が上がるという理論がある。しかし、そうではない。北極のように水に浮いている氷が溶けても、水面の高さは変わらないという「アルキメデスの原理(浮力の原理)」があるからです。氷が なぜ水に浮いているかというと、水より同じ体積の氷のほうが軽いからです。水が氷になるときに体積が大きくなるから軽くなる。水に浮いた氷が溶けると、氷の体積が小さくなり、ちょうど海水面の上に顔を出している部分が体積としてはなくなる計算になる。北極の氷が人間の目に見えるのは、水と比べて軽い部分だけが顔を出しているからです。
定説の理論が破綻
学説では、海面上昇の原因が、北極の氷の件だけでなく、困ったことに、南極大陸やグリーンランドから溶け出した氷も関係するとされ、南極西部の氷が溶け出すと地球の海面が約３メートル上昇すると言われているＩＰＣＣが2013年に発表した報告書では、温暖化の影響で南極の氷は減り続けており、海面が上昇しているとされた。多くの学者も、南極半島と この半島を含む西部の一部では、温暖化の影響で氷が溶けて減少し続けていると主張。全体として氷は減少しているとして、もはや異論を差し挟む余地はないとみられてきた。南極の氷が、同じ期間に年間300億トンから年間1470億トンへとペースを速めて溶けていたとのことです。これは、陸地の氷が溶けて海に流れ込んでいるということですから、海面上昇に繋がるのだという。グリーンランドの氷は、1992年からの10年間は年間340億トンの割合で減っていて、2002年からの10年間で年間2150億トンと大幅にペースアップしたという。
ところが、一方で、南極の氷の量は増えているという報告があります。南極の西部では火山活動で氷が減っていますが、東部では増えていて、全体では増加傾向にあるという。
ＮＡＳＡと欧州宇宙機関の人工衛星が1992～2008年に南極氷床の高さを観測したデータを収集し、詳細に調査した。その結果、氷は1992年～2001年には年間1120億トン増えた。2003年～2008年も年間820億トンの増加を記録するなど、増加率が鈍化していたものの、一貫して増加傾向をたどっていたことが判明した。
では、なぜ氷が増えたのか。その原因は１万年前から降り続く雪だという。雪は毎年1.7センチずつ積もり、数千年にわたって氷の中に圧縮されていく。増加分はこれらの雪とみられる。
大陸西部にある南極半島などでは氷が減り続けているが、大陸西部でも、内陸部では東部とともに減少分を上回る勢いで増えていることが確認できたと言う。これでは、「温暖化で南極の氷が溶けて海面が上昇している」との論理が破綻することになるわけです。
理科の実験で、氷に熱を加えても溶け終わらない限り温度は上昇しませんが、同じように、南極と北極に氷がある限り簡単には気温は上がりません。
南極の氷が溶けて、海面が上昇すると言われているが、それに見合う海水の蒸発が発生するので、大規模な海面上昇は起きないはずである。今起きている海面上昇は、おそらくの自然現象に伴う誤差の範囲であろう。
テレビで、南極の氷山が溶けることによる氷河の崩落シーンをよく流しますが、崩落の勢いが、氷が多いほど強いからであって、温暖で溶けているわけではありません。これは気温の上昇に関係なく起きる循環現象であって、完全な洗脳映像なのです。
温暖化の結果、世界中で海面温度が上がっているように考えられている。ところが、別の地域では相対的に海面の温度が下がる現象が起きている。世界中で海面温度が上がっているように考えられているが、特定の地域で海面温度が上昇すると、別の地域では相対的に海面の温度が下がる現象が起きるわけです。
水温が上がれば、溶けていた気体の一部が大気に出てきます。過去30年ずっと直線的に増えてきた大気中のＣＯ2濃度は、ゆっくりした昇温、つまり自然変動の結果としか思えません。気温も、ＣＯ2濃度も、そして海水準も じわじわ自然変動しているだけでしょう。気温の上昇に人間活動の寄与する部分はごくわずかです。
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