組織生産性を把握する人的数値基準
組織生産性の実態を把握し改善するには、「ゴール」を設定する必要がある。
組織の生産性を改善するために把握すべき主な数値基準は、経営効率の視点と現場効率の視点の２つがあります。
１ 経営効率視点
経営効率視点での二つの指標、人件費率と労働分配率の内容を確認。
（１）人件費率
人件費率であるが、これは人件費を売上高で割ったものであり、低いほどよいとされる。
計算式は、人件費率＝人件費÷売上高
（２）労働分配率
人件費が付加価値（粗利益）に占める割合のことを言います。
人件費率と同じく低いほどよいとされる。
組織が上げた付加価値と、その付加価値に占める人件費の割合を示すのが労働分配率である。
業種平均との比較や過去実績との比較を行うことにより、自社の現在のレベルが分かります。
労働分配率＝人件費÷付加価値（粗利益）
これらの指標は、その組織全体の人件費を軸にした効率を表した指標です。
しかし、いかに人件費を下げるかという議論だけで、改善は図れない。
また、率が改善（低下）しても、それが人件費の減少によるものか、人員減少によるものなのか、売上高人件費率や一人当たり人件費の推移にも注意し、当初の目的とするところのゴールが果たせたのかを確認することが重要です。
さらに、人件費のコントロール以上に、付加価値向上の要素も常に検討していくことが必要である。
どのような人員配置で役割分担すれば、パフォーマンスが高まるかについての検証も行うべきです。
現場の効率を把握し、改善するために、現場の作業時間を軸にした考えを持つことが求められる。
２ 現場効率視点
生産性の改善を図るには、人件費だけではコントロールが難しいため、より現場で目に見えやすい形で作業の改善を図る必要があります。
このために把握しておくべき指標として、「どれだけの人数がかかったのか」という「人員」と、「どれだけの時間がかかったのか」という「作業にかかる時間」を掛け合わせて作業時間を把握する考え方がある。
この作業時間を「人時（にんじ）」と呼びます。
（１）人時売上高
売上高を作業時間で割ったものであり、１人１時間当たり（１人時当たり）いくら売上げたかを表したものです。
人時売上高＝売上高÷総人時
（２）人時生産性
付加価値（粗利益）を作業時間で割ったもので、１人１時間当たり（１人時当たり）いくらの付加価値を稼いだかを表したものです。
人時生産性＝付加価値（粗利益）÷総人時
目標設定のための数値活用
生産性の改善を図る上で、何をどのようにコントロールするかを考える。
付加価値高（粗利益高）を高めるためには、「付加価値＝人時生産性×総人時」の式から言えば、人時生産性か総人時のいずれか、またはどちらもを高めることが必要になる。
ただし、総人時が増やせない（人員や作業時間を増やせない）となれば、いかに人時生産性を高めるかを考えねばならない。
現場での現状数値を把握しておかなければ、立てた目標がやる前から達成不可能なものとなる。
矛盾が起きないように、目標設定の前提となる現場での生産性の現状と、目標となる基準の再設定について確認する必要があります。