従業員満足
顧客と接する従業員が満足していなければ顧客に真の満足を与えることはできない。
経営者・責任者がいくら顧客満足の重要性を唱えたとしても、顧客と実際に接する従業員にその意志が理解されていなければ、顧客満足の向上は実現しません。そのためには、従業員が仕事に意欲的に取り組む環境を整備し、従業員満足を高める必要があります。
従業員にとっての満足とは どのようなものでしょうか。
ある従業員にとっては「給料が高い」という金銭的な満足が大きなウエイトを占め、別の従業員にとっては「仕事にやりがいを感じる」、といった仕事のやりがいの満足が大きいかもしれません。
このほかにも、「経営者が優れているので会社の将来性がある」といった企業経営や経営者に対する満足や、「人間関係がよいためストレスを感じない」といった人間関係面の満足もあるでしょう。
このように、従業員満足を決める要素は個々の従業員によって異なります。
従業員の意識を把握することで、労働条件や組織体制などの見直しに着手し、トップ・責任者が従業員満足を高めることの必要性を認識することです。
トップ・責任者が本気で取り組む姿勢を見せることが重要であり、トップ・責任者は、従業員満足を高めることが顧客満足を向上させ、さらには自社の利益につながることを改めて認識しなければなりません。
従業員満足度を決める要素は、個々の従業員によって違ってきます。
従業員満足度（ＥＳ）」とは、従業員の仕事、会社（職場）に対する満足感を意味します。「仕事に従事することで得られる各種の報酬が自分自身の期待している基準に達している、もしくは、それ以上であることよって得られる満足感」と言ってよいでしょう。
満足度が高ければ高いほど、高業績が期待できます。従業員満足度の低さが退職や長期欠勤という結果につながっているのです。
そして、それらのことが、新たな募集・採用や教育訓練といった経費の増大を招き、さらに産性の低下につながるのです。
従業員満足を大きく高めるために どのような経営改善手法やツールの活用が考えられるでしょうか。
〇成果主義
従業員の人事制度を根本的に改めた成果主義に基づく人事制度
従業員の能力と成果に対して、公平かつ正当に人事評価を行うことにより、従業員のモラールを高め、結果に対して責任感の強い従業員を育成します。
〇目標管理
従業員一人ひとりの目標を明確にし、達成度合いにより評価する制度
会社の年度目標に基づいて個人の目標を設定し、目標の達成度合いをもとに個人を評価します。
この制度を運用することで、従業員１人１人の当事者意識を高め、モラールを高めます。
「従業員満足度」という言葉は頻繁に耳にしますが、従業員満足を高めるための取り組みがおざなりで、「言葉と行動が一致していない」というケースも少なくないようです。
トップが従業員満足を高めることの必要性を認識し、本気で取り組む姿勢を見せることが重要です。そのためには、経営者は、従業員満足を高めることが顧客満足を向上させ、さらには、自社の利益につながることを強く認識しなければなりません。